マクロミルの年収【2024年最新版】(2ページ目)

右肩上がりの業績を生み出す秘策とは?気になる出世後の年収を公開!昇格に必要なこととは?


マクロミルの社長や役員の年収

代表執行役副社長日本代表の佐々木 徹氏の年収は公開されていませんが、執行役の平均年収は約4700万円となっています。

日本ではまだ成長途中の企業ですが、役員等の年収はそこそこ高い金額と言えるでしょう。

今後も売上高の増加が見込まれるため、役員等の報酬も更にアップすることが予想されます。

競合他社とマクロミルの年収比較

マクロミルの競合他社と言えば、システムリサーチインテージホールディングスなどが挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、システムリサーチの平均年収は約512.2万円、インテージホールディングスの平均年収は約808.9万円となっています。

インテージホールディングスの年収は業界の中でもドップを争う高年収です。

一方、マクロミルの約527.7万円は業界中間あたりの年収と言えます。

マクロミルの平均年収が高い理由

平均年収が高い理由には、業績の好調さが大きく影響しています。

2015年の売上高287億円から5年連続で右肩上がりに増加し、2019年には過去最高の売上高442億円を記録。

また、グローバル市場では過去5年間で年平均16%という売上成長率を実現、これはグローバルNo.1の成長率です。

まだまだ若い企業ですが、急成長ぶりから今後の平均年収の増加に大きな期待が寄せられています。

マクロミルの事業内容

マクロミルは様々なリサーチ技術を駆使し、多くの企業の課題解決をサポートする情報・通信業界に属する企業です。

主な事業

マクロミルでは、インターネットを活用した市場調査を通じて様々な企業のサポートを行っています。

日本だけでなく世界各国の消費者を対象にした海外市場調査を行い、企業のマーケティング戦略をサポート。

新商品の波及のために、イノベーター層へのアプローチ方法や海外事業立ち上げに向けた現地事情などのマーケティング戦略、新規事業の参入余地を見極めなど、企業の様々な課題を解決に導くサービスを提供しています。

取引先は、広告代理店・マスコミ・自動車メーカー・食品メーカー・医薬品メーカー・不動産・金融・官公庁・独立行政法人・学校法人など、多岐にわたります。

自社インタビュールームにて大型マジックミラー、4台のカメラなどを使用したオフラインリサーチ、会員登録をして無料で行えるセルフリサーチ、消費者の脳波・心拍・視線の動きなどから意識していない領域を浮き彫りにするニューロリサーチなど、様々な方法で様々なリサーチを実現しています。

その他の事業

リサーチだけでなく、リサーチサービスやマーケティングに関するコンサルティング業務、ヒアリング・仮説設定・調査票の設計などリサーチの企画設計、多変量解析などの専門技術を提供することで、より具体的に企業が求めている情報を提供しています。

また、複雑な集計やデータ加工が行える、マクロミルのオリジナル集計ソフト「Quick-CROSS」は無料でダウンロードが可能です。

マクロミルの歴史

マクロミルの歴史についてご紹介します。

  • 2000年:株式会社マクロミル・ドット・コムを設立
  • 2001年:社名(商号)を株式会社マクロミルに変更
  • 2003年:日経ベンチャー「ベンチャー・オブ・ザ・イヤー2002」未上場企業部門10位を受賞
  • 2004年:東証マザーズ上場
  • 2005年:東証一部上場
  • 2008年:韓国において新会社 マクロミル・コリア設立
  • 2009年:ブランドデータバンク株式会社の完全子会社化
  • 2012年:韓国の調査会社エムブレインの株式を51%を取得し子会社化
  • 2013年:セルフアンケートツール「Questant(クエスタント)」提供開始
  • 2014年:オランダ法人MetrixLab B.V.の株式を取得し完全子会社化
  • 2017年:東証一部再上場
  • 2018年:株式会社東京サーベイ・リサーチの株式の51%を取得し子会社化
  • 2019年:W&Sホールディングス株式会社の株式を追加取得し子会社化
  • 2020年:株式会社エムプロモを吸収合併

マクロミルが属するマクロミルグループとは?

マクロミルグループとは、マクロミルが中心核となる企業グループのことです。

所属企業には、ソーシャルデータ分析サービスを提供するOxyme B.V.、脳波分析を活用したニューロ・マーケティングを提供する株式会社センタン、購買×意識データの収集や分析レポートの作成などを行う株式会社エムキューブなどがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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