KDDIの年収【2021年最新版】

気になる競合他社との比較!高額な理由は?就職・転職するために必要なこととは?


KDDIの平均年収

KDDIの平均年収は2021年で952.8万円で前期に比べて上昇傾向です。業界内順位は19位、全体での順位は133位です。KDDIはauでもおなじみの電気通信事業者で、従業員数10,968人を抱える大手企業です。平均年齢42.5歳、勤続年数17.7年と従業員の定着率も良く、風通しの良い社風が伺えます。雇用形態を問わず、努力や成果に見合った評価がきちんとなされ、給与としても形に現れます。また、教育体制も整っており、個々の能力アップにも力を入れています。

KDDIの平均年収概要

平均年収: 952.8万円 上昇傾向
平均年齢
42.5歳
平均勤続年数
17.7年
従業員数
10,968人

KDDIの平均年収推移

平均年収推移(KDDIと上場企業平均)

KDDIの平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると16.4万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は953.9万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

KDDIの平均年収推移(2015年〜2019年)

KDDIの平均年収 年収
2019年 953万円
2018年 936万円
2017年 953万円
2016年 951万円
2015年 976万円

業界内やエリア内でのKDDIのランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
133位
3737社
全国の上場企業の平均年収より340.3万円高い

全国の平均年収より520.6万円高い
KDDIの平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
952.8万 612.5万 432.2万

KDDIの平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると340.3万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると520.6万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中133位と高い順位となります。

情報・通信業界内での比較

業界内順位
19位
469社
情報・通信業界の平均年収より339.1万円高い
KDDIの平均年収 情報・通信業界の平均年収
952.8万 613.7万

KDDIが属する情報・通信業界の上場企業の平均年収は613.7万円です。 そのため、KDDIの年収は業界平均と比べて339.1万円高く、業界内順位を見ると469社中19位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
107位
1979社
東京都の平均年収より305.6万円高い
KDDIの平均年収 東京都の平均年収
952.8万 647.2万

KDDIの所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、KDDIの年収はエリア平均と比べて305.6万円高く、エリア内順位を見ると1979社中107位と高い順位となります。

KDDIではボーナスはどれくらい貰える?

KDDIでは、6月と12月の年2回ボーナスが支給されています。

ボーナスの平均金額は約90万円〜420万円となっており、ピークは50歳代です。

女性と男性の従業員では最大で約60万円ほどの差が生まれていますが、最もボーナスの金額が低いとされている20歳代でも他の企業と比べて約10万円ほど高くなっています。

KDDIの職種別の年収

職種別の年収については、一般職で約300万円〜1000万円、技術職は約500万円〜1000万円、総合職は約400万円〜1400万円となっています。

最低年収はどの職種もかなり低めに設定されていますが、年齢や勤続年数・出世によってどの職種も1000万円台が夢ではありません。

一般職でも1000万円の年収を得られる可能性があるとなると、かなり従業員のモチベーション維持にも関わってくるのではないでしょうか。

ちなみに学歴別の初任給を比較してみると、大学院卒業で24万2000円、大学卒業で22万2000円と、さほど差がないことが分かりました。

KDDIでは出世するとどれくらいの年収が貰える?

では、出世をするとどれほどの年収が期待できるのでしょうか?

主任の平均年収は約500万円〜950万円、係長は約850万円〜1100万円、課長は約1100万円〜1500万円、部長は約1400万円〜1750万円となっています。

KDDIでは45歳を過ぎると課長に昇進するための受験資格を失ってしまいますので、1000万円以上の安定した収入を希望する場合は、昇進受験を積極的に行う必要があります。

しかし、KDDIの管理職は一般企業の課長の平均年収よりも200万円以上高額ですので、好条件と言えるでしょう。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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