日立物流の年収【2021年最新版】

ボーナスはいくら?なぜ高年収?面接対策は?気になる情報を総まとめ!


日立物流の平均年収

日立物流の平均年収は安定しており、2021年で前期に比べて上昇傾向の806.0万円でした。陸運業界内6位、全体での順位は384位です。日立物流はシステム物流事業などを展開しており、佐川急便や福山運輸などと業務提携を行っています。大きな案件も多く、世界を股にかけることもあり、やりがいを感じやすいでしょう。交通費全額支給、家賃補助8割など福利厚生も充実しています。

日立物流の平均年収概要

平均年収: 806.0万円 上昇傾向
平均年齢
41.7歳
平均勤続年数
18.4年
従業員数
1,571人

日立物流の平均年収推移

平均年収推移(日立物流と上場企業平均)

日立物流の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると5.2万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は775.1万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

日立物流の平均年収推移(2015年〜2019年)

日立物流の平均年収 年収
2019年 806万円
2018年 801万円
2017年 773万円
2016年 758万円
2015年 738万円

業界内やエリア内での日立物流のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
384位
3737社
全国の上場企業の平均年収より193.5万円高い

全国の平均年収より373.8万円高い
日立物流の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
806.0万 612.5万 432.2万

日立物流の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると193.5万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると373.8万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中384位と高い順位となります。

陸運業界内での比較

業界内順位
6位
65社
陸運業界の平均年収より206.8万円高い
日立物流の平均年収 陸運業界の平均年収
806.0万 599.2万

日立物流が属する陸運業界の上場企業の平均年収は599.2万円です。 そのため、日立物流の年収は業界平均と比べて206.8万円高く、業界内順位を見ると65社中6位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
275位
1979社
東京都の平均年収より158.8万円高い
日立物流の平均年収 東京都の平均年収
806.0万 647.2万

日立物流の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日立物流の年収はエリア平均と比べて158.8万円高く、エリア内順位を見ると1979社中275位と高い順位となります。

日立物流ではボーナスはどれくらい貰える?

日立物流でのボーナス支給は年2回。

ボーナスの総支給額は、おおよそ100万円〜255万円です。

口コミによると、50歳代で最も多くのボーナスが支給される傾向にあります。

日立物流の職種別の年収

日立物流の職種別の年収は、下記の通りです。

総合職:約750万円~1120万円

一般職:約500万円~800万円

技術職:約550万円~785万円

なお、学歴別の初任給(月額)については、下記の通りです。

高専卒:月給192,600円

学部卒:月給216,200円

修士卒:月給226,400円

日立物流では出世するとどれくらいの年収が貰える?

口コミによると、日立物流の各役職ごとの年収は下記の通りです。

  • 係長クラス:約840万円〜890万円
  • 課長クラス:約1000万円〜1190万円
  • 部長クラス:約1280万円〜1490万円

課長・部長クラスになると1000万円以上の年収である可能性が高そうです。

日立物流の社長や役員の年収

日立物流の社長の年収は非公開で、明らかになっていません。

有価証券報告書によると、その他の役員の年収は下記の通りです。

  • 執行役:約3400万円
  • 社外取締役:約1466万円

ちなみに同報告書には、社長も含め、報酬額が1億円以上である者はいないと記載されていました。

競合他社と日立物流の年収比較

日立物流の競合他社は、同じ物流会社の、日本通運ヤマトホールディングスなどが挙げられます。

有価証券報告書によると、それぞれの平均年収は日本通運:610万円、ヤマトホールディングス:956万円。

日立物流の年収は806万円であるため、ヤマトホールデングスには及びませんが、日本通運よりは高いことが分かります。

業界の中でも上位に君臨しています。

日立物流の平均年収が高い理由

日立物流の平均年収は業界の中でも6位。

全国の上場企業の中でも高水準を誇ります。

なぜ、平均年収が高いのでしょうか?

日立物流グループは、国内のみならず世界各国に子会社や拠点を構える大企業グループです。

更にそのバッグには日立グループの存在もあり、日立物流は日立グループの物流を一括で担っています。

そのため、安定経営が実現できていると言えるでしょう。

過去3年間の売上収益は下記の通りです。

2017年:6653億7700万円

2018年:7003億9100万円

2019年:7088億3100万円

近年の売上収益は右肩上がりに推移していると言えます。

このような背景から、社員が高年収であると考えられます。

経営状況がますます上向きになれば、今後、社員の年収もますます上がっていくかもしれません。

日立物流の事業内容

主な事業

日立物流の主な事業はシステム物流。

中でも日立物流は、第三者企業として多くの企業の物流分野を担う「サードパーティロジスティクス(3PL)」の先駆者です。

調達・生産・販売・静脈・共同・輸送全てのフェーズにおける物流を取り扱います。

また、国内外の自動車部品物流も担っています。

鉄道車両などの重量機の移転、航空輸送・海上輸送などのフォワーディングも展開。

更に、包装ソリューション、情報通信ソリューション、危険物ソリューションなど、様々な場面でのソリューションサービスも提供しています。

その他の事業

その他の事業としては、下記のようなテレビ番組の提供を行っています。

  • 経済ドキュメンタリー番組「ガイアの夜明け」
  • 報道番組「報道特集」
  • ミニ番組「アイデアの方程式」

また、数多くのラジオ番組も提供しています。

日立物流の歴史

日立物流の歴史を簡単にご紹介しましょう。

  • 1950年 茨城県日立市に会社設立、貨物自動車の運送業を開始
  • 1954年 貨物船積業務を開始
  • 1964年 本社を東京都都内に移転
  • 1967年 西部日立運輸、東京モノレールと合併
  • 1976年 シンガポールに合弁会社設立
  • 1978年 「販売物流情報システム」運営開始
  • 1981年 東京モノレールを分離
  • 1984年 航空運送業に進出
  • 1985年 商号を日立物流に変更
  • 1986年 システム物流事業を開始、一般のクライアント向けにも営業開始
  • 1987年 アメリカに子会社設立
  • 1988年 中国に合弁会社設立
  • 1989年 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1989年 ヨーロッパに子会社設立
  • 1990年 東京証券取引所市場第一部指定
  • 1999年 福山通運と業務提携
  • 2002年 東京モノレールの全株式を売却
  • 2003年 中国の航空会社と合弁事業を開始/日本郵政公社と業務提携
  • 2007年 インドに子会社を設立
  • 2008年 台湾に子会社を設立
  • 2011年 韓国・オーストラリアに子会社を設立/ベトナムに合弁会社を設立
  • 2012年 ロシア・ミャンマーに子会社を設立
  • 2020年 日立リアルエステートパートナーズの流通サービス子会社を譲り受ける

シンガポールを皮切りに、1980年代後半から多くの海外展開を成し遂げてきたことが伺えます。

日立物流が属する日立グループとは?

日立グループは、国内では28社・325拠点を誇り、グループ従業員数はのべ28,950人にのぼります。

また、海外においても日立グループの現在の関連企業はアメリカ、ヨーロッパ、中国など29カ国・地域にわたり、拠点数は436にも及びます。

国内だけでなく、海外においても積極的に事業展開をしている大企業グループ会社です。

日立物流の採用情報

日立物流では、新卒採用・中途(経験者)採用・障がい者採用が行われています。

新卒採用

総合職として約25名を募集。

選考に際し、エントリーシート・履歴書のほか、成績証明書・卒業見込証明書、資格を持っている方は資格のコピーなどが必要になります。

教育カリキュラム、自己啓発支援、海外業務研修などの人材育成も充実しているため、入社後も自己研鑽しやすい職場と言えそうです。

家賃補助制度・配偶者出産休暇・家族手当などの福利厚生も整っています。

中途採用

時期によって、経理、システムエンジニア、ソリューション・コンサルティングなどの職種を募集。

予定初任地は募集要項に記載されています。

また、国内外拠点への転勤の可能性なども明記されているため、注意して確認しましょう。

採用の流れは、応募フォームから履歴書・職務経歴書を登録後、書類選考へと進み、面接を2回~3回・WEBテスト通過後、内定という流れです。

障がい者採用

適性に応じて、物流センターの運営、営業支援業務、総務・経理、情報システム開発などの職種に配属。

募集時に勤務地は公表されていません。

週4日以下の勤務も可ですし、短時間勤務も認められています。

通院が必要な方にも働きやすい職場と言えそうです。

日立物流で求められる人材像

日立物流は、「サードパーティロジスティクス(3PL)」の先駆者として物流の最先端を走ってきました。

次世代の物流を担うため、発想力豊かでチャレンジ精神が旺盛な人が求められているようです。

積極的に海外事業を推進しているため、海外志向がある人も求められています。

また、仕事を通して「社会に貢献したい」という思いがあるかどうかも、重要視されています。

日立物流に就職、転職するためには?

まず、面接で学生時代の経験を伝えることによって、発想力豊かでチャレンジ精神が旺盛であることをアピールしましょう。

これまでチャレンジしてきたこと、そのストーリー、そこから得た学びを語ることも効果的です。

海外志向があるか、語学力があるかどうかという点も、採用選考で確認されます。

過去の留学経験や、語学検定試験の結果について話せるようにしておきましょう。

また、例年、実際の物流業務が体験できるインターンシップが募集されているようです。

応募を検討中の方は積極的に参加して、日立物流の社風や職場環境を見ておきましょう。

インターンシップに参加することで、自分がどのように日立物流と相性が良いのか気付くことができ、採用選考の中で自身をアピールするヒントになると思います。

日立物流の従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移(日立物流と上場企業平均)

日立物流 上場企業平均
2019年 1,571人 1,035人
2018年 1,781人 1,071人
2017年 1,886人 1,042人
2016年 1,964人 1,055人
2015年 1,956人 1,055人

日立物流の従業員数は2019年で1,571人と、1年前と比べて210人の減少となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。

次に日立物流と同じ陸運業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が3,460人なので、それと比較しても少ない規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移(日立物流と上場企業平均)

日立物流 上場企業平均
2019年 41.7歳 41歳
2018年 41.1歳 41歳
2017年 40.5歳 40歳
2016年 40.3歳 40歳
2015年 40.2歳 40歳

日立物流の平均年齢は2019年で41.7歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。

平均年齢を同じ陸運業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても若い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移(日立物流と上場企業平均)

日立物流 上場企業平均
2019年 18.4年 12年
2018年 17.3年 13年
2017年 16.9年 13年
2016年 16.8年 13年
2015年 16.6年 13年

日立物流の平均勤続年数は2019年で18.4年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。

平均勤続年数も同じ陸運業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が15.2年のため、業界内で見ても長い水準となります。

日立物流の業績推移

日立物流が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。

※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。

売上・経常利益と成長率

売上

売上成長率(前期比)

経常利益

売上 経常利益
2019年3月期 1020.8億円 110.2億円
2018年3月期 1258.2億円 45.4億円
2017年3月期 1544.9億円 133.6億円
2016年3月期 2057.9億円 26.8億円
2015年3月期 2188.0億円 34.4億円

まず、日立物流と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。

2019年3月期の売上は、日立物流が1020.8億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。日立物流の売上は平均と比べて同程度となっており、売上の前期比成長率を見ると、日立物流が18.9%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。

従業員一人あたり売上の推移

日立物流 上場企業平均
2019年3月期 6498万円 1.1億
2018年3月期 7065万円 9064万
2017年3月期 8191万円 9022万
2016年3月期 1.0億円 9416万
2015年3月期 1.1億円 9870万

次に、日立物流と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。

2019年3月期で見ると、日立物流は6498万円、上場企業平均が1.1億円となっています。

従業員一人あたり経常利益の推移

日立物流 上場企業平均
2019年3月期 702万円 788万
2018年3月期 255万円 731万
2017年3月期 708万円 741万
2016年3月期 137万円 672万
2015年3月期 176万円 689万

「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、日立物流は702万円、上場企業平均が788万円となっています。

企業データ

会社名
株式会社日立物流
設立年月日
1959年8月7日
所在地
東京都中央区京橋2−9−2
エリア
東京 
業界・業種
陸運 
代表者名
中谷 康夫
上場市場
東証1部
上場年月日
1989年1月31日

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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