オムロンの年収の高さの秘密は？業績が好調な理由は何か？気になる社長や役員の驚きの報酬を発表！
取締役会長の立石 文雄氏の年収は約1億5400万円、代表取締役社長の山田 義仁氏の年収は約2億2400万円、代表取締役執行役員専務の宮田 喜一郎氏の年収は約1億3300万円、取締役執行役員専務の日戸 興史氏の年収は約1億2700万円と、1億円超えが4名もいるということが分かりました。
その他の取締役の平均年収は約1億4000万円、監査役は約3100万円となっています。
今後、更に従業員に還元されていくことで、より良い環境づくりに生かされることが期待されます。
オムロンの競合他社というと、東京エレクトロンや日本光電工業が挙げられます。
最新の有価証券報告書によると、東京エレクトロンの平均年収は約1272万円、日本光電工業の平均年収が約848.4万円となっています。
東京エレクトロンは桁違いの高年収なので比較対象にはならないかもしれませんが、電気機器業界の平均年収が約656.4万円と考えると、オムロンの平均年収約821.6万円も充分に高年収であることが分かります。
オムロンの年収の高さは業績の好調さが影響しています。
2018年と2019年を比較してみても、社会システム事業の売上高は前期比7%増、営業利益は19.5%増、ヘルスケア事業では売上高が前期比6.3%増、営業利益は16.3%増など、非常に好調なのです。
制御機器事業では活発な設備投資が行われたり、ヘルスケア事業ではオンライン販売が好調なことなども高業績アップの要因です。
この成長をより強固なものにするため、人材採用やマーケティングを強化しており、これが年収の高さに結びついていると考えられます。
オムロンは電気機器業界で活躍する、日本を代表する企業です。
オムロンと言えば体温計などで有名ですが、主な事業では制御機器事業、ヘルスケア事業、社会システム事業などを展開しています。
制御機器事業では、ものづくりの現場で活躍する産業用ロボットを製造しており、センサ、コントローラなど20万点の製品でオートメーション化を実現しました。
ヘルスケア事業では、お馴染みの体温計をはじめ血圧計ネブライザ、低周波治療器などの革新的な商品やサービスを提供。
社会システム事業では鉄道や道路交通で活躍する、自動改札機、自動券売機、交通管制システムなどの機器、システム、サービスを提供しています。
その他には、世界規模で問題となっている温暖化問題に対し、温室効果ガス削減のため太陽光発電を有効活用する蓄電システムを世の中に送り出す、環境関連機器・ソリューション事業にも力を入れています。
電子部品事業では、高機能・高品質な電子部品などを提供することで、モバイル機器や家電機器、自動車、産業機器などのの高機能・高精度・小型化に貢献しています。
オムロンの歴史について年表でご紹介します。
オムロングループとは、産業向け制御機器やシステム、電子部品のほか、ヘルスケア製品等を展開する、オムロンが中心核となる企業の集団です。
国内以外にもアフリカ・アメリカ・ヨーロッパなどの海外にも進出しており、SKソリューション株式会社やオムロン太陽株式会社など、25社以上が存在します。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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