国内シェアトップクラスの製品も保有！創立100年以上の電気機器メーカー！業績は右肩上がり？役員の報酬は？
日新電機の平均年収は、2021年で725.6万円でした。電気機器業界内では66位、全体では719位、京都府内では14位となっています。日新電機では、3年～5年を目安にジョブローテーションが行われるので、様々な部署で経験を積むことができます。社員寮が完備されていて、ガス・水道代は会社負担、電気代・インターネット代別で寮費は1万円となっています。賞与は年2回、計約5.5ヵ月分程付与。年間休日も2019年実績で132日と多く、メリハリをつけて働くことができます。現在従業員1,947人、平均勤続年数は18.6年と高水準です。
目次
閉じる平均年収推移（日新電機と上場企業平均）
日新電機の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると6.8万円増加しています。
上述のように、過去5年間の平均年収は714.4万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。
| 日新電機の平均年収 | 年収 |
|---|---|
| 2019年 | 726万円 |
| 2018年 | 719万円 |
| 2017年 | 719万円 |
| 2016年 | 706万円 |
| 2015年 | 702万円 |
| 日新電機の平均年収 | 上場企業の平均年収 | 全国の平均年収 |
|---|---|---|
| 725.6万 | 612.5万 | 432.2万 |
日新電機の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると113.1万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると293.4万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)
上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中719位と高い順位となります。
| 日新電機の平均年収 | 電気機器業界の平均年収 |
|---|---|
| 725.6万 | 664.7万 |
日新電機が属する電気機器業界の上場企業の平均年収は664.7万円です。 そのため、日新電機の年収は業界平均と比べて60.9万円高く、業界内順位を見ると244社中66位と高い順位となります。
| 日新電機の平均年収 | 京都府の平均年収 |
|---|---|
| 725.6万 | 606.7万 |
日新電機の所在地がある京都府の上場企業の平均年収は606.7万円です。 そのため、日新電機の年収はエリア平均と比べて118.9万円高く、エリア内順位を見ると63社中14位と高い順位となります。
日新電機では年2回ボーナスが支給されます。
平均支給額は約110万円～230万円で、約5ヶ月分は安定して支給されているようです。
近年ではボーナス額も上昇しつつあるため、満足しているという社員が多く見られました。
日新電機の年収を職種別に見てみましょう。
また2019年度実績では学歴別の初任給は以下の通りです。
独身寮・社宅・診療所が用意されているだけでなく家賃補助制度もあるため、安定した暮らしが望めます。
日新電機で出世した場合の年収は以下の通りです。
出世は基本的に年功序列となりますが、出世するスピードは上司の評価に若干左右されるとのことです。
普段から上司や他の社員と積極的にコミュニケーションを取り、業務にも真摯に取り組むことでキャリアアップが見込めます。
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1憶円を超える役員はいないとのことでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額3憶3900万円で1人あたり4842万円、社内監査役3名に対して総額5300万円で1人あたり1766万円がそれぞれ支給されていました。
このことから、代表取締役社長の齋藤成雄氏の報酬は4842万円以上1億円未満であると推測することができます。
業績もうなぎ上りであるため、今後役員の報酬は徐々に上昇していくと考えられます。
日新電機の競合会社として、ダイヘンや東光高岳等が挙げられます。
それぞれの年収を確認すると、日新電機は726万円、ダイヘンは806万円、東光高岳は625万円と現時点ではダイヘンにはやや及びませんでした。
しかし海外でのインフラ整備の需要が増加傾向にあるようなので、今後競合を超える年収となる可能性は充分あります。
日新電機の売り上げ及び経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で613.9億円、2018年で646.6億円、2019年で711.1億円でした。
また経常利益は2017年で53.5億円、2018年で106.3億円、2019年で115.4億円となっています。
2017年から2019年にかけて売り上げは約97.2憶円、経常利益は約61.9憶円もそれぞれ上昇しており、業績が右肩上がりであることが分かります。
業績に伴って社員の年収も高くなっていると考えて良いでしょう。
日新電機では電力機器事業、ビーム・真空応用事業、新エネルギー・環境事業、ライフサイクルエンジニアリング事業の四つを中心に手掛けています。
それぞれの事業内容は以下の通りです。
電力用コンデンサ等は国内シェア約100％と非常に高いシェアを誇ります。
2019年度には各事業で新たな設備や機能等の開発に尽力してきました。
今後これらを展開すると共に、事業も更に拡大されていくと予想できます。
日新電機ではその他にもタイやベトナムにて装置部品事業も展開しています。
様々な産業分野の装置・部品の供給を中心として、板金溶接・切削加工・表面処理・組み立て等一貫して取り組んでいます。
今後も海外で安定した製品の供給を行い、海外での活躍の場を広げていくと考えられます。
ここで、日新電機のこれまでの歴史を振り返っていきましょう。
1910 日新工業社が創業される
1917 日新電機が創立される
1937 住友電気工業と提携を始める
1968 立正電機製作所と合併する
1970 日新ハイボルテージを設立する
1980 日新電機商事を設立する
1984 日新システムズを設立する
1999 日新イオン機器を設立する
2015 日新ハートフルフレンドを設立する
2017 創立100周年を迎える
日新電機グループは、NHVコーポレーション、日新ビジネスプロモート、日新電機商事、日新システムズ等をはじめとした子会社26社等から成り立つグループです。
グループ企業では電気設備や機器の販売、ソフトウェアの開発及び販売、各種装置の開発・製造販売、各種事務処理サービス等、様々な事業を展開しています。
日新電機では例年新卒採用が行われています。
キャリア採用情報と併せて見ていきましょう。
新卒採用では例年以下の職種の募集が行われています。
採用予定人数は51名～100名で、全学部・学科を募集対象としています。
選考は自由応募・推薦応募とがあり、推薦応募は原則電気・機械・制御・材料・情報系の学部・学科の方が対象です。
応募方法ごとの選考フローは以下の通りです。
過去の適性検査では国語・数学のテストがそれぞれ約30分ずつ実施されたようです。
玉手箱形式であったとの口コミも見られたので、きちんと対策して臨みましょう。
公式ホームページでは、現在電気設備工事の施工管理業務職のみ募集が行われています。
上記の職種では応募する上で電気設備施工管理の実務経験及び1級電気工事施工管理技士の資格が求められる他、持久力・リーダーシップ・コミュニケーション力等の素質も必要となります。
選考ではこれまでに培ってきたスキルや経験、業務に活かせる能力等を積極的にアピールしましょう。
また転職サイトでは、技術営業職、機械部品・部材の購買調達、電気設備工事の点検・調整等の職種の募集も見られました。
過去には電気設備系総合職の募集も行われていたため、今後も技術職を中心にキャリア採用が行われると考えられます。
公式ホームページと併せて転職サイトも頻繁に確認し、希望する職種の募集があった場合は早めに応募するようにしましょう。
日新電機が求める人材像として、公式ホームページには以下の三つが挙げられていました。
また、事業の精神として以下の三つも掲げられています。
これらを見ると、日新電機では好奇心・挑戦心・成長意欲・順応力等を持つ上昇志向の人材を求めていることが分かります。
入社後どのような業務に携わりたいか、何がしたいか等選考を通して積極的にアピールするべきと言えます。
日新電機の面接での質問内容は一般的なものであるようですが、入社後に自身がやりたいことについては深く訊かれるようです。
どのようなことに取り組みたいのか、なぜ日新電機でないといけないのか等を論理的に話せるよう、事前に自身の中で整理しておく必要があります。
過去の面接での質問内容は以下の通りです。
また、二次面接の際に工場見学にも参加できたとの口コミもありました。
企業研究を予め抜かりなく行い工場見学に参加することで、日新電機に対して更に理解を深めることができるでしょう。
従業員数推移（日新電機と上場企業平均）
| 日新電機 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 1,947人 | 1,035人 |
| 2018年 | 1,890人 | 1,071人 |
| 2017年 | 1,851人 | 1,042人 |
| 2016年 | 1,815人 | 1,055人 |
| 2015年 | 1,801人 | 1,055人 |
日新電機の従業員数は2019年で1,947人と、1年前と比べて57人の増加となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次に日新電機と同じ電気機器業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が2,082人なので、それと比較しても少ない規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移（日新電機と上場企業平均）
| 日新電機 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 42.5歳 | 41歳 |
| 2018年 | 42.1歳 | 41歳 |
| 2017年 | 42.1歳 | 40歳 |
| 2016年 | 42.0歳 | 40歳 |
| 2015年 | 41.7歳 | 40歳 |
日新電機の平均年齢は2019年で42.5歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。
平均年齢を同じ電気機器業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても若い水準となります。
平均勤続年数推移（日新電機と上場企業平均）
| 日新電機 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 18.6年 | 12年 |
| 2018年 | 19.0年 | 13年 |
| 2017年 | 18.9年 | 13年 |
| 2016年 | 19.4年 | 13年 |
| 2015年 | 19.0年 | 13年 |
日新電機の平均勤続年数は2019年で18.6年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ電気機器業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が15.6年のため、業界内で見ても長い水準となります。
日新電機が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。
※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。
売上
売上成長率(前期比)
経常利益
| 売上 | 経常利益 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 711.1億円 | 115.4億円 |
| 2018年3月期 | 646.6億円 | 106.3億円 |
| 2017年3月期 | 613.9億円 | 53.5億円 |
| 2016年3月期 | 676.4億円 | 83.3億円 |
| 2015年3月期 | 668.1億円 | 77.9億円 |
まず、日新電機と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。
2019年3月期の売上は、日新電機が711.1億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。日新電機の売上は平均と比べて低い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、日新電機が10.0%の増加、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。
| 日新電機 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 3652万円 | 1.1億 |
| 2018年3月期 | 3421万円 | 9064万 |
| 2017年3月期 | 3316万円 | 9022万 |
| 2016年3月期 | 3727万円 | 9416万 |
| 2015年3月期 | 3710万円 | 9870万 |
次に、日新電機と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。
2019年3月期で見ると、日新電機は3652万円、上場企業平均が1.1億円となっています。
| 日新電機 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 593万円 | 788万 |
| 2018年3月期 | 562万円 | 731万 |
| 2017年3月期 | 289万円 | 741万 |
| 2016年3月期 | 459万円 | 672万 |
| 2015年3月期 | 433万円 | 689万 |
「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、日新電機は593万円、上場企業平均が788万円となっています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2021年2月5日
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