ヤマハの年収【2024年最新版】(2ページ目)

グローバル楽器市場シェアNo.1!採用面接は英語で実施?気になる役員の報酬も大公開!


ヤマハの社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書によると、代表執行役社長の中田卓也氏の報酬は1億9500万円でした。

その他の役員の年収については、社内取締役1名に対して3400万円、社内執行役7名に対して総額5億7600万円の1人あたり8228万円支払われていました。

業績も上昇傾向であることから、今後も役員らの報酬が更に上がっていくことが予想できます。

競合他社とヤマハの年収比較

ヤマハの競合他社として、ローランドや河合楽器製作所が挙げられます。

それぞれの平均年収を比較してみると、ヤマハは935万円、ローランドは672.1万円、河合楽器製作所は574万円でした。

ローランドよりも262.9万円、河合楽器製作所よりも361万円高い年収となっています。

その他製品業界内の平均年収と比較しても379.3万円高いことから、いかに高水準であるかが分かります。

ヤマハの平均年収が高い理由

ヤマハの売り上げを見ていくと、2017年では2158.4億円、2018年では2311億円、2019年では2324.2億円でした。

また、経常利益は2017年は265.7億円、2018年は367.2億円、2019年は382.1億円と2017年から2018年にかけて跳ね上がっています。

売り上げ、経常利益とも年々上昇傾向にあり、業績が順調であることから平均年収も高くなっていると言えます。

ヤマハの事業内容

主な事業

ヤマハは、主に楽器事業、音響機器事業等を手掛けています。

楽器事業

楽器事業では、楽器の製造販売の他に、音楽・映像ソフトの制作や販売、音楽教室等の運営等を行っています。

現在取り扱っている楽器はピアノをはじめギター、ヴァイオリン、トランペット等、100種類を超えます。

売り上げ構成比のうち楽器事業が64.5%を占め、グローバル楽器市場でもシェアNo.1を誇る等業績も順調。

現在では実際にアーティストと対話することで研究開発を進め、製品やサービスの質の更なる向上に注力しています。

音響機器事業

音響機器事業は楽器事業に次ぐ中心事業で、売り上げ構成比の27.6%を占めます。

製品は業務用音響機器、音楽制作機器・ソフトウェア、AV機器、業務用通信カラオケ、音声コミュニケーション機器等様々です。

防音室や調音パネルの製造販売も並行して行っており、0.8畳~4.3畳の定型タイプ防音室や、部屋の形等に合わせることが可能な自由設計タイプ防音室等場所に合わせて対応できます。

現在では家庭や病院、工場、施設、テレビ局等様々な場所で活用されています。

その他の事業

その他にもヤマハは部品・装置事業も手掛けており、主に半導体やペルチェ関連製品、カーパーツ作り、各種測定器、検査機等の製造販売を行います。

カーパーツでは天然木材を利用した車内コーディネートの提案を行う等しており、「高級車内装部品はヤマハ」とも言われています。

ヤマハの歴史

ここで、ヤマハの歴史を見てみましょう。

1889 合資会社山葉風琴製造所を設立

1897 日本楽器製造を設立

1900 ピアノの製造を開始

1949 東京証券取引所に株式を上場

1954 ヤマハ音楽教室の元となるオルガン教室を開く

オーディオの製造を開始

オートバイの製造を開始

1958 スポーツ用品の製造を開始

1965 管楽器の製造を開始

1968 日本初の株式時価発行を実施

1987 ヤマハに社名変更

ヤマハ英語教室を開始

2012 創業125周年を迎える

ヤマハが属するヤマハグループとは?

ヤマハグループは、北見木材やヤマハミュージックジャパン等から構成されています。

国内だけでなく、ヨーロッパや中東、アフリカ、中南米等世界中にグループ会社を持ちます。

グループ会社では主に楽器部材の生産加工や楽器・楽譜等の製造販売、総合人材サービス、シェアードサービス等を手掛けます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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