職業としては知っていても、実際にどのような仕事をして、どのくらいの年収をもらっているのか、馴染みの薄い職業の一つが「大学講師」ではないでしょうか。
誰でもなれる職業ではない分、年収が高いイメージを持たれている方も多いかと思います。
しかし、「大学講師」も他の職業と同じく、働き方や職位などによって、給与体系は様々です。
また、大学の主な収入源は学生の授業料ですので、生徒が少ない大学であればその収益は少なくなり、自ずと大学講師の年収にも影響します。
そのため、大学講師の年収は大学によっても大きく異なりますし、「公立大学」か「私立大学」かによってもその違いは生じます。
この記事では、実際に大学講師として働いていた筆者が、大学講師の「働き方による年収の相場」や「年収の決まり方」、「年収が高い大学講師の特徴」などについて、経験も交えてご紹介していきます。
目次
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大学講師全体の平均年収は700万円前後と言われています。
とは言え、大学講師の年収は「職位」と、「専任」か「非常勤」かで、相場が大きく変わってくるものです。
ここでは、それぞれの年収相場について見ていきましょう。
大学講師は、教授、准教授など、肩書きによって年収の相場が変わります。
肩書きは、位の高い順に「教授」「准教授」「講師」「助教」「助手」に分かれます。
大学に新卒で就職した場合、職位としては「助教」あるいは「助手」として始まることが多いです。
大学の規模や分野にもよりますが、専任の「助手」の年収は450万円前後、「助教」の年収は平均550万円前後と言われています。
専任の大学講師として転職した場合、前職の年収より低くなることは、まず殆どありません。
大学講師の世界では、大学に良い講師を招き入れるため、いわゆるヘッドハンティングのような転職も多くみられます。
その際、年収も大切な交渉条件の一つになりますので、基本的に、転職の際には前職の年収は担保され、そこからの上乗せ分によって、最終的な金額が決まります。
上乗せ分は、「研究成果」や「教育実践」などの実績を、各大学の給与規程に照らして評価された上で決められます。
公立大学か私立大学かによっても異なるため、年収相場はこれぐらい、というのは一概には言えません。
非常勤講師は、契約の種類にもよりますが、一般的には「時給」で勤務することになります。
平均的な時給は2000円～2500円程度といわれています。
大学講師の年収は、基本的には、給与規定内の「教育職俸給表」というものに照らされて決まります。
簡単にいうと、研究などの実績や教育歴、その他社会に発信や貢献してきた内容などを、「教育職俸給表」の基準に沿って照らしていき、給与を決定するものです。
「教育職俸給表」は「級」と「号」に分けられており、例えば、助教や助手の職務は2級に設定されています。
2級の中でも、号俸1号で何万円、2号で何万円と細かく設定されており、これにより大学講師の年収は決まります。
各大学の給与規程にもよりますが、大学講師の給与は、ざっくり言うと「年俸制」のようなシステムとなっています。
つまり、1年間でもらえる額は決まっているので、あとはそれをどのような形で受け取るか、によって月々の給与や賞与の額が変わってきます。
具体的には、1年間分の給与を「12等分」して受け取ることもできますし、「16等分」して受け取ることもできる、といった形です。
「12等分」した場合、賞与として支払われる金額はありません。
「16等分」した場合、毎月の給与のほかに、それぞれ夏と冬で2ヶ月分ずつが「賞与」として支払われます。
このように、給与の受け取り方を選択できる場合が多いのが、大学講師の特徴です。
毎年の研究や教育活動に関する「実績」を評価されることで、昇給が実施されます。
逆を言えば、「実績」と評価されるものがなければ、いくら仕事を頑張ったとしても昇給には繋がらないことも多く、そういった点では「成果主義」といった厳しさもある業界です。
通勤手当や住居手当などの一般的な手当は支給されます。
一方、大学講師に関連する手当で特徴的なのは、「時間外手当（超過勤務手当）」というものが存在しないことです。
大学講師の特徴的な働き方に、「裁量労働制」と呼ばれるものがあります。
「裁量労働制」とは、簡単に言えば「働くペースを自分で決める」働き方で、これは様々な時間帯や場所で「研究」を行う、大学講師ならではの働き方であると思います。
例えば、忙しい時は遅くまで残りますが、比較的業務が落ち着いているときは早く帰ることもあります。
このように自分で仕事のペース配分ができる分、「時間外手当（超過勤務手当）」は支給されないといった特徴があります。
一般的な会社員の場合と違い、大学講師は、同じ職位でも年収の金額が異なる場合が多いです。
ここでは、年収が高い人の特徴について解説していきます。
大学講師の場合、国家資格などのスキルを持っていることでは、大きく年収は変わらない傾向にあります。
大学講師は「技術の実践」よりは、「研究実績」を重要視されることが多いのが、その理由の一つです。
「研究」に関わる高いスキルを持っていることは、年収に良い影響を与える可能性があります。
例えば、化学分野の高度な分析方法を取得していたり、他の人にはできない医学的な手法を持ち合わせている場合は、結果的に高いレベルの研究成果を生み出すことが出来るので、年収に反映される可能性も高くなります。
医療や航空など、専門性の高い分野ほど年収の水準が高い傾向にはありますが、分野ごとで大学講師の年収には大きな差はありません。
一方、先ほどから述べているように、大学講師の年収は「研究成果」で設定される場合が多いので、研究成果が出しやすい専門分野は、結果的に年収水準が高くなります。
大学講師の分野には「年功序列」といった考え方は、あまりありません。
というのも、大学講師は一般的に大学を渡り歩いて実績を積んでいく場合が多いため、教授でもない限り、一つの所に長く勤務することは稀であり、勤続年数が功績に繋がりにくい状況があります。
また、極端に言うと「長く仕事をしているのに研究実績がない」といった場合は、逆に大学講師としての能力を疑われることにも繋がりかねません。
実際に、高く評価される「研究実績」のある人であれば、若くして教授となり高い年収を得ている大学講師も珍しくありません。
他業種とは違い、大学講師においては勤務地域による年収の差はあまりありません。
理由として、大学は営利団体ではないため、国の補助金等によって、ある程度同じような運営水準が保たれていることが挙げられます。
一般的に「私立大学」の方が年収水準が高い傾向にあります。
「公立大学」は国からの支援が比較的豊かで研究環境が整っていることが多く、結果的に優秀な研究者、つまり大学講師が誕生していく環境があります。
「私立大学」は、このような優秀な大学講師を迎え大学を発展させていくために、時には「年収」を条件に、大学講師を引き抜いていく必要があります。
その結果、「私立大学」のほうが年収水準が高くなる傾向が生じているのです。
これまでに何度も述べているように、大学講師の給与設定は、「研究成果」によって決まると言っても過言ではありません。
高い年収を得ている大学講師の多くは、この「研究成果」を評価されることにより、年収に繋がっています。
「研究成果を評価される」とは具体的にどんなことか、簡単にいうと、「有名な学術誌に論文が載る」「世間に注目されるような研究結果を出す」「海外の学術誌に論文が載る」などです。
また、国から助成金を得るような大きな研究を実施していることも、評価に繋がります。
極端にいうと、大学講師の分野は「成果主義」によるところが大きく、良くも悪くも分かりすい分野といえます。
先述の通り、大学講師の世界は「成果主義」によるところが大きいです。
故に、大学講師で年収を上げるためには、「成果」をあげるか、今ある「成果」を評価してくれる大学に移るか、といった選択になっていきます。
多くの大学では、年度末ごろに人事の担当者と面談する機会があります。
その際に、積み重ねた研究などの「成果」をもとに、年収交渉を行うことができます。
一方、目に見えて分かるような「成果」という交渉材料がない場合は、年収アップが難しくなる可能性もあります。
「委員長」や「学長」などの役職に就いた場合、役職に応じた手当や、先に述べた「教育職俸給表」の級や号が上がり、年収が上がる可能性があります。
「研究」だけでなく、テレビ出演や雑誌の投稿などで、大学の宣伝を数多くした場合も、それが成果とみなされ、年収交渉の材料となる場合があります。
大学講師の年収は、「私立」か「公立」かによっても、その水準が違います。
「私立」の方が比較的年収が高い傾向にあるので、私立大学に転職するなどして、年収アップを図る方法もあります。
研究成果などが評価され、職位が上がった場合は、比例して年収も上がります。
私の場合、助手から助教に職位が上がった際は、100万円ほど年収がアップしました。
これまで、年収の面に重きを置いて見てきましたが、「専任講師」と「非常勤講師」に分けた働き方では、それぞれどのような人が向いているのでしょうか。
ここでは、メリット・デメリットにも触れ、ご紹介していきます。
大学講師は、ある程度知識や専門性が求められる分、社会的に信用が高い職業の一つでもあるため、人脈を広げたり、ローンが組みやすかったりといったメリットがあります。
また、大学講師としての経験は、「専任」でなければ年数としてカウントされない場合が多く、この働き方は実績を積んでいく際に有利になります。
さらに、大学は保養所や関連施設を有している場合が多く、その施設を福利厚生として使用できるメリットもあります。
大学講師は、「研究活動」以外に、「教育活動」や「大学運営」に携わる必要があります。
大学運営には、入試や学生対策など様々な種類の業務内容があり、主に委員会などに属し、役職に応じて運営に関わっていきます。
研究を行いながら、教育、大学運営に関わっていくことは多忙を極める場合が多いです。
また、「裁量労働制」故に、仕事の配分や効率性を考えないと、ワーカホリックに陥る可能性もあります。
「専任講師」は、良くも悪くも「裁量労働制」のシステムはきっちり整備されている分野なので、自分のペースで業務を組み立て働きたいと思っている人にはおすすめの働き方です。
また、興味関心が湧く分野に対して、じっくり考えることが好きな人も、向いている職業であると思います。
「研究」も「教育」も人に何かを「伝える」仕事なので、そういった分野で実績を積みながら仕事をしていきたいと考えている人には、最良の働き方と言えるでしょう。
非常勤講師の場合、委員会などに所属し「大学運営」に携わることは少ないので、専任講師に比べ、業務内容が多すぎない場合が多いです。
また、大学の非常勤講師は「就業時間」等に関する契約が細かい場合が多く、残業も少ない傾向にあります。
以上のことから、比較的自分の時間も作りながら、日常生活ができるメリットがあります。
先にも述べたとおり、「就業時間」等に関する契約が細かいが為に、「稼げない」場合が多い傾向にあります。
月の就業時間が決められた契約では、その時間分の給与しか発生しないため、少ない就業時間の契約だった場合、金銭的な影響が生活に生じる可能性もあります。
「非常勤講師」は、ある程度時間に余裕を持ちつつ、「専門性」に触れながら仕事が出来る働き方です。
これまでに「研究」をしたことがある人や、興味が強い人で、少しでもその分野に触れていたいと思う人、更にワークライフバランスを大事にする人にとっては、良い働き方だと思います。
以上、大学講師の年収相場や年収の決まり方などについて解説しました。
他の職業と比較して、やや高い年収水準を誇る職業ではありますが、それなりに理由があり、良い面も悪い面もあるのが実際です。
一方、間違いなく「やりがい」のある職業の一つであると思います。
この記事で触れた、「年収」という生きていくために重要な要素やそれ以外を形成するものも検討しながら、大学講師という職業が、選択肢の一つに挙がっていくことを願っております。
最終更新日：2019年6月25日
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