知ってそうで意外と知らない、バーテンダーの年収事情。
おしゃれなバーで働いて幾ら稼げるのか、気になる方もいらっしゃるかと思います。
この記事では、「バーテンダーの年収相場」「バーテンダーの賞与・昇給」「バーテンダーの年収アップの為のキャリアプラン」についてご紹介したいと思います。
目次
閉じる求人雑誌やWEB媒体の求人情報サイト等を眺めていると、アルバイトとして募集しているバーテンダーはよく目にしますが、ここでは新卒のバーテンダーとして採用された場合の年収や、正社員として転職した場合の年収相場をご紹介します。
正社員でバーテンダーとして働き始めた場合の平均年収は370万円です。
もちろん、勤務する場所によっては多少の違いもありますが、年収300万円以上400万円未満というところが多いようです。
東京のど真ん中のバーと地方のバーとではお店の売上規模も異なり、それに伴ってバーテンダーの平均年収も変わってきますので、あくまでも新卒で働いた場合のバーテンダーの平均年収と思ってください。
正社員で転職した場合でも、マネージャーもしくは店長などの役職でない限りは、社員の年収に大きな差はありません。
もちろん経験を積んでいることは多少のベースアップに考慮されますが、大幅アップには繋がらないことがほとんどです。
ここでは、店長もしくはマネージャーに転職した場合の平均年収を調べてみました。
平社員として勤務し、転職先で店長もしくはマネージャーにステップアップした場合の平均年収は、450万円が相場になります。
もちろん、こちらも東京都心のバーと地方のバーとでは異なる為、あくまで参考です。
バーテンダーのお仕事は、賞与がないケースがほとんどです。
個人経営のお店の場合は特に賞与は期待できません。
ダウンタウンエリアでは、個人経営でなく会社経営のバーも中にはあり、その場合、賞与を支給しているところもあるようです。
昇給はお店によって異なりますが、実力が上がり、オーナーや店長から認められたら昇給していく、という場合が多いようです。
バーテンダーのお仕事は夜が遅いので、交通費は全額支給のところが多いです。
他には、社会保険や年金といった保険各種を支給してくれるところもあります。
また、直接お金につながる訳ではありませんが、夜遅いバーテンダーの仕事ではまかないであったり食事手当を支給しているバーもあります。
お店にもよりますが、残業手当をしっかりと支給してくれるところは年収アップの要因になります。
お店の営業時間によっては、勤務時間超過になってしまう事もあるからです。
残業代が支給されることで月収が1〜3万円異なってきますので、年収に大きく反映されてきます。
個人経営のお店では残業手当のつかないところも中にはあるので、注意が必要です。
バーテンダーとして働く人の中でも当然年収の差はあります。
では、年収が高い人とそうでない人とでは何が違うのでしょうか。
スキルの高いバーテンダーと見習いバーテンダーでは当然ながら年収が異なります。
バーテンダーのスキルというのは、主にお酒を作るスキルです。
ただ、このスキルには明確な基準が正直ありません。
特に個人経営のバーの場合は、オーナーや店長の主観で評価がされます。
例えば、同じカクテルを作るのに1分で作れる人と5分で作る人とでは最終的に提供できるお酒の数は変わってきますし、お店の売上にも反映されてきます。
そのため、このようなスキルの差は当然年収に反映されます。
オーナーや店長としては素早く美味しいカクテルを作ってくれるバーテンダーの方が売上もお店の効率も上がるため、評価したくなるはずです。
お店によっては勤続年数の長さで評価してくれるところも中にはありますが、バーテンダーの場合は、この「オーナーや店長からの評価」というのが一番の目安になります。
他には、バーテンダーのコンテストで入賞・受賞をすると、スキルが上がったと業界で認められるので、バーテンダーのスキルとして評価され、年収に反映されるケースもあります。
特に平社員が手取り相場で月収18万円〜23万円なのに対して、店長は月収にして5万円〜10万円はアップします。
バーテンダーで稼ぎたい場合は、店長の役職につくことで年収が大きく変わってきます。
バーテンダーの年収は、地域の差が大きく反映されます。
例えば、地方の駅前バーと都心部やダウンタウンのバーとではお客様の入りも違いますし、客単価や売上などが異なってきます。
売上が高かったり収益が十分であれば、当然バーテンダーにも還元されます。
例えば、東京や大阪ではバーテンダーは450万円〜500万円くらいが平均年収なのに対して、青森や沖縄では平均年収が300万円を切るくらいです。
地域の差はバーテンダーの年収の差に大きく影響します。
バーテンダーとして年収を上げるために転職を考えるひとも少なくありません。
同じお店でステップアップしていければいいのですが、個人経営の多いバーでは店長になりたくても店長が辞めなければ店長に上がれないなんてことも多々あります。
では、バーテンダーとして転職を選んだ場合、どのような方法が年収アップにつながるのかをご紹介していきます。
バーテンダーには年に何回かコンテストがあります。
決まった資格、例えば弁護士になるには司法試験を、医者になるには医師の国家試験をパスしないといけませんが、バーテンダーにはそのような明確な資格はあまり存在していません。
そのため、コンテストに入賞することは自分をブランド化することができ、自分の名前を業界に売り込んだり自分のスキルを証明することにつながります。
コンテストで入賞することは他店へ転職する際に査定のプラス項目になるため、転職後の年収アップの指標の一つになります。
バーには店長をはじめとした役職などを募集しているケースがあります。
スキルをあげて他のバーへ転職するのも方法ですが、自身のスキルを証明するには、コンテストでの入賞など何か明確なものがない限り難しくなります。
そのため、年収アップを目指しての転職なら、最初から店長などの役職を募集しているところへ転職するのが近道になります。
会社経営のバーなどの場合は、トレーナーであったり開発部であったりと店長以外の役職や部署もあり、様々なキャリアップを見込めると同時に年収アップも見込めますので、店長とは別の形でバーのお仕事に携わりたいのであれば、運営会社の役職も転職先の目安の一つになります。
ここ最近、バーのオーナーが引退するため、店を閉めるのではなく後継者を育てて引退したいという求人募集を目にします。
独立開業するより早くお店のオーナーになることができますし、もともとお客様のついているバーであれば売上も見込めるため、転職して年収アップが望めるパターンの一つです。
独立開業に比べると、開店資金は必要ないためリスクも少ないですし、オーナーに認められればそのままオーナーとしてバーを経営することになるので、年収アップだけでなく将来的に自分のお店を持ちたい人にもおすすめです。
転職とは少し異なってしまいますが、独立開業するのも現在のお店から場所を変えて年収を上げるという意味では一つの方法になります。
自分のお店を持てば売上が直接自分の年収に反映してくるため、上手に運営ノウハウを身につけて独立すれば、今より大幅な年収アップが見込めます。
もちろんリスクも伴いますので他の方法よりはある意味賭けにはなってしまいます。
バーテンダーとして年収が大きく上がったのはやはり店長へと昇格した時です。
平社員や見習いの頃に比べると月収にして10万円くらいはアップしました。
年収に換算すると100万円以上のアップになります。
上記に述べたように、お店によっては店長以外の役職を設けているところもありますが、筆者の場合は、個人経営のお店であったため、役職は店長のみでした。
同じ店で働きながら年収を上げるためには店長になることが一つの基準になります。
バーテンダーとして年収が大幅アップするには独立開業が一番の方法ではないかと思います。
東京都心や大阪市内などのダウンタウンエリアで独立開業できれば年収1,000万円超えも夢ではなくなります。
実際に筆者と同じ職場でバーテンダーとして働いていた同僚は、当時年収500万円ぐらいだったのに対して、独立開業で成功した現在は年収1,000万円を超えています。
バーテンダーは、通常のビジネスパーソンとはちょっと違った夜のお仕事になります。
そのため、昼夜が逆転していたり、と生活が普通とは異なるので慣れるのに時間がかかるケースもあります。
ただ、コンテストに参加したり、プロを目指して取り組むには、ある意味職人であるバーテンダーは面白いお仕事と言えます。
自分が作った最高の1杯をお客様に楽しんでもらえたり、褒めてもらえるとやりがいにもなりますし、腕を磨いてコンテストで入賞すれば年収アップや転職時の査定にもつながります。
将来独立開業してお店を開くことも夢ではありません。
この記事を読んで、様々な可能性を孕んでいるバーテンダーの仕事に少しでも興味を持ってもらえたら嬉しいです。
最終更新日：2019年6月25日
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