短期大学、専門学校、大学、大学院卒と、現在は様々な学歴があります。
求人情報誌などをチェックされている方はご存知かもしれませんが、学歴や年齢によって給料の差はかなり大きいです。
来年から新社会人になる、もしくは働こうとしている方々へ、自分の年齢は一般的にどのくらいの給料が貰えるのか？
是非ともチェックしてみてください。
目次
閉じる大体年齢的に考えると、短期大学、専門学校、大学、大学院卒といったところでしょうか。
近年、資格が欲しい、学歴が欲しい、という理由のため大学まで行かれている方もいますが、未だ高校卒業後に働くという方も少なくありません。
年齢ごとの平均年収と手取りに関してご紹介致します。
年齢ごとの平均年収は以下のような形です。
高校を卒業、もしくは大学を卒業した場合などの年齢を考慮しての平均年数だと考えてください。
20～23歳までの手取り金額についてご紹介しましょう。
金額について差があるのは社会人経験があるか、何かしらの資格を持っているかにもよります。
22歳以降は同じ手取りになる可能性もあるので、目安として見てもらえると良いかもしれません。
中央値というのは全体の年収のデータを調べ、丁度真ん中に来る値のことを指します。
20～23歳までの平均年収に関してはご紹介させて頂きましたが、全ての平均中央値はどのくらいなのか気になりませんか？
男女比も多少あるかもしれませんが、大体20歳～23歳までの年収中央値に関しては180万円～230万円程と思ってください。
これは職業によって変動も考えられるため、23歳でも年収が180万円になるということはさほど珍しいことではないのです。
20歳～23歳で年収が700万円以上の方はいるのか？と疑問に思うでしょう。
実際いないことはないです。
医療系や消防官などの資格を持っている方なら珍しくありません。
その過程で考えると、その年齢幅で年収700万円以上を稼いでいる人のほとんどは大学を卒業している22歳以上の方になります。
年収700万円以上を稼ぐ人の割合は、全体の給与所得者の15％にも満たず、その中でも20歳～23歳となるとまさにほんの一握りしか存在しません。
更に年収1000万円以上を稼ぐ人の割合は、全給与所得者のわずか5％しかおらず、中でも20歳～23歳の人はごくごく少数であることは言うまでもありません。
現在男女平等ではあると言われているのですが、基本的な年収に関しては性別によって差が出ます。
残念ながら給料は未だ男性の方が高いのが現状です。
結婚退職や出産や育児などを考えると、仕方がないことなのかもしれません。
男性の平均年収に関してご紹介していきましょう。
都道府県などにもよりますが、チェックしてみてください。
女性の場合は男性よりも平均年収は圧倒的に少ない方です。
平均年収が高いのは医療系や外資系などに勤めていると考えておいてください。
地域差というものはかなり大きいです。
日本の首都である東京が一番賃金や給料が高いと考えている方もいるようですが、間違いではありません。
東京以外に日本五大都市と呼ばれる地域も、年収は高いと見て良いでしょう。
日本五大都市とは東京、大阪、愛知、福岡、北海道もしくは兵庫県です。
年収が一番低い地域は九州になります。
厚生省が都道府県別の平均給料をアップしています。
トップ10から順にご紹介していきましょう。
自分の住んでいる地域はどのくらいなのか、また他の都道府県と比較されても良いかもしれません。
年代によりますが、平均年収がそこまで大差ない県もありました。
1位：東京都（20歳：260万円、21歳：270万円、22歳：295万円、23歳：310万円）
2位：大阪府（20歳：220万円、21歳：230万円、22歳：252万円、23歳：265万円）
3位：愛知県（20歳：205万円、21歳：210万円、22歳：230万円、23歳：245万円）
4位：神奈川県（20歳：200万円、21歳：209万円、22歳：230万円、23歳：242万円）
5位：兵庫県（20歳：185万円、21歳：190万円、22歳：210万円、23歳：220万円）
6位：京都府（20歳：185万円、21歳：190万円、22歳：210万円、23歳：220万円）
7位：福岡県（20歳：185万円、21歳：190万円、22歳：210万円、23歳：220万円）
8位：静岡県（20歳：185万円、21歳：190万円、22歳：210万円、23歳：220万円）
9位：千葉（20歳：185万円、21歳：190万円、22歳：210万円、23歳：220万円）
10位：滋賀県（20歳：185万円、21歳：190万円、22歳：210万円、23歳：220万円）
その他は宮崎県、佐賀県などもほぼ大差ありませんでした。
最下位の理由としては、働く場所が限られていること、また人口が少ないという部分も大きいからです。
実際100万円以上の差があるため、大半の方は出稼ぎで他県に引っ越される方も多いです。
最下位である沖縄県に限らず、その他人口が栄えていない地域は、積極的に日本五大都市やその周辺に働きに出ます。
日本五大都市やその周辺地域に住んでいる方はあまり意識されないようですが、四国や福岡を除く九州地方、東北地方の方はこのデータも参考にされると良いかと思います。
正社員、契約社員、派遣社員、パートアルバイトの雇用形態別でどのような差が出るのか調べてみました。
福利厚生や安定性を考慮した上で正社員を選択する方は多いのですが、純粋に年収のみを見ていると一概に正社員が良いとは言えないかもしれません。
男女共に算出した全体の平均年収です。
昔は男性が極端に高いイメージでしたが、現在は働く女性が多くなっているため、少しずつ変わってきています。
契約社員の場合は、正社員よりも給料が少なめであることが多いです。
その理由はボーナスに関係してきます。
近年ボーナスありで募集している企業も増えてきてはいるのですが、正社員の次という感覚であるため、そこまで期待はできません。
派遣の給料は正社員、契約社員以上に高いと考えてください。
何故派遣の給料は高いのかというと、フルタイム以上にしっかりと働くことが可能だからです。
働くことに制限はありませんが、ボーナスなどがないため使い捨て状態になってしまうことも少なくありません。
アルバイトやパートの場合、フリーターの扱いという方が正しいかもしれません。
派遣社員とある意味近い部分はあるのですが、給料が一番安いため、やはりなかなか厳しい雇用形態であると考えておいてください。
今の世の中、大卒は最低条件であってもおかしくないと言われています。
資格や学歴が有利になっている時代であるため、中卒の人はかなり限られていると覚悟はしておいてください。
学校を簡単に辞めたいと思っている方が非常に多いとは思いますが、後々のことを考えるとまともな職に就けなくなってしまうのは事実です。
大卒の年収は他の学歴と比較して一番高いです。
求人広告をチェックされたことがある方はお分かりかもしれませんが、大卒は有利になると思っておきましょう。
高卒は本当に最低条件と言えます。
学歴不問で許されるのは高卒までです。
高卒ですぐに働くという方も珍しくはないのですが、正社員として働く場所は限られています。
今から50年以上前であれば、中卒でも普通でした。
当時の日本はそれほど豊かではなかったからです。
しかし令和現在、日本はそれなりに豊かになり、大学を卒業する人は当たり前になってきています。
その中で中学卒業以上の学歴がない人物は、高卒以上にもっと厳しい状態であると思ってください。
正社員で考えるにしても自分のやりたい職業ではなく、しんどいものが多いです。
専門学校と短期大学を一緒にされる方もいますが、ある意味では近い部分があります。
大学のカリキュラムを短い年月で終わらせるため、大体1年～2年で学校を卒業し働く形です。
現在の専門学校の認識としてはパソコンやIT関係などは専門的な知識を学べる場所でもあるため、大学よりも専門学校を積極的に選ぶ方も増えています。
業界別にランキングでピックアップさせて頂きました。
大卒、高卒などの学歴を考慮して、資格なしでも可能な業界を選択しております。
医療関係というのはちょっと分かりにくいかもしれませんが、看護師や技師のことではなく看護助手や医療事務受付です。
年齢的に若いのに高い年収をもらっている理由としては歩合制が関係してきます。
1位：総合商社（20歳：598万円、21歳：600万円、22歳：610万円、23歳：640万円）
2位：携帯電話関係（20歳：590万円、21歳：600万円、22歳：600万円、23歳：605万円）
3位：損保保険（20歳：573万円、21歳：582万円、22歳：600万円、23歳：645万円）
4位：医療関係（20歳：265万円、21歳：270万円、22歳：280万円、23歳：300万円）
5位：土木作業（20歳：300万円、21歳：300万円、22歳：300万円、23歳：300万円）
6位：IT（20歳：280万円、21歳：290万円、22歳：310万円、23歳：373万円）
7位：公務員（20歳：250万円、21歳：260万円、22歳：280万円、23歳：300万円）
8位：宿泊業：（20歳：230万円、21歳：250万円、22歳：260万円、23歳：265万円）
9位：飲食サービス：（20歳：230万円、21歳：240万円、22歳：245万円、23歳：264万円）
飲食系は安いことで有名です。
カフェ、販売などはそんなに高くありません。
総合商社と飲食サービスとでは年収が大きく異なります。
大卒、中卒といった学歴も関係はしてくるのですが、実のところ、学歴はそこまで役に立たないこともあるのです。
たまに学歴が良くても仕事ができないという人もいます。
総合商社、損保保険、携帯業界などは販売や営業を兼ねているため、学歴に自信がなくてもコミュニケーション能力や理解力があれば可能です。
その能力の差が年収にも影響してきます。
平均年収に関しては業界別とほぼ変わりません。
実際違いがあるとすれば大卒であるか、資格を持っているか、というところによります。
誰もが就ける職、社会人歴を考慮すると大差はないのです。
ただし上司によってその辺は考慮されることもあるので、その辺は実際入社してみないと分かりにくいかもしれません。
20歳～23歳の生活レベルは独り暮らし、もしくは実家暮らしによって異なります。
独り暮らしをしている方であれば、すでに貯金に精を出している方も多いです。
実家暮らしの方は貯金をしていない方も結構います。
給料に関しては最低基準の13万円～15万円くらいでも、実家暮らしであればそこまで困りません。
家賃や光熱費などを自身のみで稼ぐ必要はないため普通に生活していけるレベルですが、独り暮らしの場合はその給料では生活がかなり苦しいでしょう。
近年30代後半からの晩婚が増えてきており、20代前半で結婚される方は減っています。
この年令での既婚者は、大体は中卒・高卒で結婚した場合が多く、20歳～23歳の既婚率は全体の5％弱程度であると思ってください。
貯蓄平均額は100万円～250万円程度です。
20歳から貯金をされている方はいるにはいるのですが、500円玉貯金もしくは郵便局などがやっている定期貯金など、少額ずつ貯蓄をされている方が多いです。
人にもよりますが、若い内は交際費や服代などにお金がかかるため、月々いくらずつ・・・と安定した貯金をされている方は少ないです。
旅行などの為にお金を貯めるというのはあるのですが、それでもせいぜい50万円程度でしょう。
20歳～23歳のマイホーム所有率は、お金持ちでもなかなかいないという認識で良いかもしれません。
ドラマなどではあるかもしれませんが、将来的なことを考えると持つ人はまだいないのです。
現在マイカーを持っている方は、男女問わず田舎や交通に不便な場所に住んでいるという方ばかりです。
所有している人は昔ほどおらず、20歳・21歳・22歳・23歳大差なくほぼ10％以下だと思ってください。
何故所有率が低いのかというと、マイカーではなく自転車や強いてバイク所持者の方が圧倒的に増加傾向にあるからです。
マイカーなどは購入時にお金がかかる上に維持費もかかるので必要ない、という若者が非常に増えてきているため、それほど所有率は高くありません。
若年層で年収アップするのは難しいのでは？と思うかもしれませんが、不動産業や携帯業界やITなどの業界であれば高収入が期待できます。
不動産業や携帯業界などが何故高収入なのかというと、営業職であるからです。
営業の良いところは、は年齢に関係なく契約を取れば取るほど自分の利益になるという点です。
不動産業や携帯業界以外に生命保険などもそうですが、ノルマがあるところは厳しい世界ではあります。
昔の名残で営業はキツいというイメージですが、ノルマは多くのところで廃止になっています。
ITに関してはパソコンスキルが重視であるため、若年層の方が有利なのです。
今はパソコン必須の時代ですので、若い世代であることを武器にすれば、年収アップはいくらでも可能です。
学歴はある方が良いのは間違いないです。
大学や専門学校を卒業された方を欲しがる企業が多いため、現在自分は何をしたいのか不透明な方もいるとは思いますが、余裕がある人は大学や専門学校に行っておいて損はないです。
今は就職難の時代でもあるため、高卒程度では入れる企業が少ないというのだけは頭に置いておいておきましょう。
この記事からも分かるように、20歳～23歳の給与は、業種や職種だけでなく学歴に大きく左右されます。
そのことを考慮した上で、自身がどのようなキャリア形成を行っていくのか、今一度見つめなおしてみて下さい。
最終更新日：2019年10月25日
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