神戸製鋼所の年収【2024年最新版】(2ページ目)

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神戸製鋼所の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載はありませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額4憶1200万円で1人あたり5150万円、社内監査役2名に対して総額6500万円で1人あたり3250万円がそれぞれ支給されていました。

このことから、代表取締役社長の山口貢氏の報酬は5150万円以上1億円未満であると予測できます。

売り上げも右肩上がりであるため、今後の役員報酬の伸びしろに期待して良いでしょう。

競合他社と神戸製鋼所の年収比較

神戸製鋼所の競合会社として、日本製鉄や大同特殊鋼等が挙げられます。

それぞれの年収を確認すると、神戸製鋼所は570万円、日本製鉄は613万円、大同特殊鋼は744万円と現時点では競合には及びませんでした。

しかし手掛ける事業の数も多く、国内でも高いシェアを誇る製品を多数展開していることから、今後競合との差を縮めていく可能性は充分あると言えます。

神戸製鋼所の平均年収が高い理由

神戸製鋼所の売り上げの推移を見ると、2017年で9237.0億円、2018年で1兆419.2億円、2019年で1兆737.9億円と順調に数字を伸ばしていることが分かります。

新型コロナウイルスの影響を多少受けているものの、各事業の国内需要が緩やかに上昇していることが安定した売り上げに繋がっていると考えられます。

平均年収もそれに伴い高くなっていると予想できます。

神戸製鋼所の事業内容

主な事業

神戸製鋼所では、主に鉄鋼アルミ事業・素形材事業・溶接事業・機械事業・エンジニアリング事業等を手掛けています。

それぞれの事業で展開している製品等は以下の通りです。

• 鉄鋼アルミ事業：薄板製品、アルミ板、線材・条鋼製品、厚板製品等
• 素形材事業：鋳鍛鋼製品、アルミ鋳鍛、アルミサスペンション、チタン、建材用チタン、アルミ押出・加工品等
• 溶接事業：溶接システム、溶接材料等
• 機械事業：汎用圧縮機、タイヤ・ゴム機械、樹脂機械、高機能商品、圧延設備超高圧装置等
• エンジニアリング事業：製鉄プラント関連、原子力プラント・機器、砂防・海岸防災製品等

現在は素形材事業の収益力をより強化するため、飲料缶材等の拡販等に尽力。

今後の活躍にも充分に期待できます。

その他の事業

神戸製鋼所ではその他にも建設機械事業・電力事業を行っており、それぞれ以下の製品やサービスを展開しています。

• 建設機械事業：土木・建設機械（油圧ショベル、油圧ミニショベル、ミニホイールローダー、道路機械）、環境リサイクル機械（ビル解体専用機、自動車解体機、マグネット仕様機、プロセッサ仕様機、ハーベスタ仕様機等）
• 電力事業：電力の供給、発電所の建設等

2019年には建設機械事業で扱う製品の国内需要が好調でした。

電力事業でも発電所の増設に向けて取り組んでおり、更なる電力の安定供給を目指しているため、今後も徐々に事業が拡大されていくと予想できます。

神戸製鋼所の歴史

ここで、神戸製鋼所のこれまでの歴史を振り返っていきましょう。

1905　鈴木商店が小林製鋼所を買収し神戸製鋼所が創業される

1911　鈴木商店から独立し株式会社神戸製鋼所として発足する

1914　国内で初めて空気圧縮機の開発を始める

1916　鉄鋼圧延製品の生産を始める

1917　銅の管・棒の生産を始める

1926　国内で初めてセメントプラントを完成させる

1930　国産第一号となる電気ショベルが完成する

1937　東京証券取引所・大阪証券取引所・神戸証券取引所にそれぞれ上場する

1940　国産初となる溶接棒の生産を始める

1962　日本で初めてプラントを輸出する

2005　創立100周年を迎える

神戸製鋼所が属するKOBELCOグループとは？

KOBELCOグループは、大阪チタニウムテクノロジーズ、関西熱化学、コベルコ溶接ソリューション、神鋼アクテック等をはじめとした子会社215社・関連会社49社が所属するグループです。

グループ企業も鉄鋼アルミ事業・素形材事業・溶接関連事業・機械関連事業・エンジニアリング関連事業・建設機械関連事業・電力関連事業等にそれぞれ携わって事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日