横浜ゴムの年収【2024年最新版】(3ページ目)

100年以上の歴史を持つ大手タイヤメーカー!役員の報酬は1億円以上?面接前に知っておきたい求められる人材とは?


横浜ゴムの採用情報

横浜ゴムでは現在、新卒採用とキャリア採用を行っています。

それぞれの採用について詳しく見ていきましょう。

新卒採用

新卒採用では、国内外で活躍できる総合職と、地域に根差して活躍できる地域限定総合職に分けて募集が行われています。

それぞれの募集職種や募集学科、給与等は以下の通りです。

総合職採用

募集職種

事務系:海外・国内営業、製品企画、物流、人事、経理、調達、情報システム、知的財産、法務等

技術系:研究開発、製品開発(構造設計・材料設計)、生産技術開発、生産管理、品質管理、情報システム、知的財産等

募集学科

事務系:学科・学部を問わない

技術系:機械、電気、電子、情報、化学、生物、物理、数学、金属、経営工学、繊維等

選考フローも事務系職種、技術系職種でやや異なっており、それぞれ以下の通りとなっています。

事務系:エントリー→会社説明会→書類選考→1次面接、適性検査→2次面接、適性検査→最終面接

技術系:エントリー→施設見学会→書類選考→1次面接、研究概要の提出、適性検査→2次面接、適性検査→最終面接

推薦で応募した場合は、事務系、技術系どちらも書類選考及び1次面接が免除されます。

また、2019年度の実績によると、給与は専攻科卒で214,400円、大卒で214,400円、修士了で233,100円、博士了で250,100円となります。

勤務地は基本的に本社または神奈川県の平塚製造所ですが、海外での勤務の可能性も高いです。

地域限定総合職採用

募集職種

事務系:人事、経理、調達、物流、生産管理、品質管理等

技術系:生産技術、材料技術、製品開発、生産管理、品質管理等

募集学科

事務系:学科・学部を問わない

技術系:機械、電気、電子、情報、化学、生物、物理、数学、金属、経営工学、繊維等

採用フローは事務系、技術系共にエントリー→書類選考→1次面接、適性検査→2次面接、適性検査→最終面接です。

総合職採用の採用フローと違い、会社説明会や施設見学会が行われませんが、推薦応募の場合総合職採用と同様に書類選考及び1次面接が免除されます。

また、1次面接は応募事業所で、2次面接は本社での面接となります。

給与は2019年度実績では本科卒で173,600円、専攻科卒で183,600円、大卒で183,600円となっています。

勤務地は静岡県の三島工場、三重県の三重工場、愛知県の新城工場、広島県の尾道工場、茨城県の茨城工場、長野県の長野工場のいずれかです。

基本的に転勤は発生しませんが、1年~2年程他の事業所にて研修として実習が行われる場合もあります。

キャリア採用

横浜ゴムのキャリア採用は、転職サービス「ミイダス」を通して行われます。

「ミイダス」にキャリア情報を登録し、登録された情報を見た上で適したポジションがあれば、個別に連絡が貰えます。

しかしながら、登録者・応募者全員に連絡をするわけではないので、現職にてスキルを磨きつつ資格を取得し、自身のキャリア情報をどんどんアップデートしアピールする必要があると言えるでしょう。

また、ミイダスへの登録及び横浜ゴムへのキャリア登録手続きは、公式ホームページキャリア採用ページから登録・応募することができます。

横浜ゴムで求められる人材像

横浜ゴムの公式ホームページには応募者に求める能力として「Mind」「Communication」「Logical Thinking」が挙げられています。

また、「熱い想いを持って目的に向かって挑戦したこと」「自分の考えを発信し周囲の協力を得ながら達成したこと」「好奇心を持って何かをとことん考え取り組んだこと」等を含め、これまでの経験や将来について自分の言葉で伝えてほしいとも記載されていました。

行動指針として「自らを鍛え、自己ベストに挑戦する」「たがいに信頼し合い、ぶつかり合い、高め合う」「外に向けて開かれた心を育てる」を制定していることからも、横浜ゴムでは他の社員と協力し合い、社員全員の力を発揮させ、横浜ゴムをより良い企業にするためひたむきに努力できる人材を求めていると推測することができます。

横浜ゴムに就職、転職するためには?

横浜ゴムの面接は、口コミによると、圧迫面接等ではなく比較的穏やかな雰囲気で行われるという声が多く見られました。

これまでの採用面接でされた実際の質問内容も見ていきましょう。

  • 自分は他人からどのような評価をされているか
  • 10年後なりたい自分について
  • 大きな商売、こつこつやる商売どちらに向いていると思うか
  • 研究する中で苦労したことは何か
  • 体力はあるか

また、総合職採用の技術職の2次面接は、技術部門長によって行われます。

実際に面接を受けた方によると、研究内容や技術について深堀した質問をされたとのことです。

漠然とした答え方をするのではなく、より具体的に説明できるよう、自身の研究について今一度見直しておきましょう。

横浜ゴムの従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移(横浜ゴムと上場企業平均)

横浜ゴム 上場企業平均
2019年 5,543人 1,035人
2018年 5,473人 1,071人
2017年 5,245人 1,042人
2016年 5,242人 1,055人
2015年 5,263人 1,055人

横浜ゴムの従業員数は2019年で5,543人と、1年前と比べて70人の増加となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。

次に横浜ゴムと同じゴム製品業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が2,265人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移(横浜ゴムと上場企業平均)

横浜ゴム 上場企業平均
2019年 39.1歳 41歳
2018年 39.0歳 41歳
2017年 39.0歳 40歳
2016年 38.1歳 40歳
2015年 38.7歳 40歳

横浜ゴムの平均年齢は2019年で39.1歳と、上場企業の平均と比べると若い水準となっています。

平均年齢を同じゴム製品業界内で比較してみました。業界平均が42歳のため、業界内で見ても若い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移(横浜ゴムと上場企業平均)

横浜ゴム 上場企業平均
2019年 16.2年 12年
2018年 15.8年 13年
2017年 15.7年 13年
2016年 15.4年 13年
2015年 15.2年 13年

横浜ゴムの平均勤続年数は2019年で16.2年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。

平均勤続年数も同じゴム製品業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が16.1年のため、業界内で見ても長い水準となります。

横浜ゴムの業績推移

横浜ゴムが、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。

※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。

売上・経常利益と成長率

売上

売上成長率(前期比)

経常利益

売上 経常利益
2019年12月期 3183.7億円 371.0億円
2018年12月期 3302.1億円 216.9億円
2017年12月期 3315.6億円 199.8億円
2016年12月期 3240.6億円 224.2億円
2015年12月期 3695.2億円 242.1億円

まず、横浜ゴムと上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。

2019年12月期の売上は、横浜ゴムが3183.7億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。横浜ゴムの売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、横浜ゴムが3.6%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。

従業員一人あたり売上の推移

横浜ゴム 上場企業平均
2019年12月期 5744万円 1.1億
2018年12月期 6033万円 9064万
2017年12月期 6321万円 9022万
2016年12月期 6182万円 9416万
2015年12月期 7021万円 9870万

次に、横浜ゴムと上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。

2019年12月期で見ると、横浜ゴムは5744万円、上場企業平均が1.1億円となっています。

従業員一人あたり経常利益の推移

横浜ゴム 上場企業平均
2019年12月期 669万円 788万
2018年12月期 396万円 731万
2017年12月期 381万円 741万
2016年12月期 428万円 672万
2015年12月期 460万円 689万

「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年12月期では、横浜ゴムは669万円、上場企業平均が788万円となっています。

企業データ

会社名
横浜ゴム株式会社
設立年月日
1917年10月13日
所在地
東京都港区新橋5−36−11
エリア
東京  港区 
公式サイト
業界・業種
代表者名
山石 昌孝
上場市場
東証1部、名証1部
上場年月日
1950年4月

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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