青山商事の年収【2024年最新版】(2ページ目)

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青山商事の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1憶円を超える役員は存在しませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額1億6300万円で1人あたり2328万円、社内監査役1名に対して総額1600万円がそれぞれ支給されていました。

このことから、代表取締役社長の青山理氏の報酬は2328万円以上1億円未満であると考えて良いでしょう。

今後店舗での顧客とのコミュニケーション・コーディネートの提案に力を入れる等更なる接客力の向上に努めるとしているため、業績が伸び役員の報酬も上がると予想できます。

競合他社と青山商事の年収比較

青山商事の競合会社として、AOKIホールディングスはるやまホールディングスが挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、青山商事は490万円、AOKIホールディングスは750万円、はるやまホールディングスは510万円となっていました。

現時点では競合会社には及びませんでしたが、近年のオフィスウェアのカジュアル化等顧客ニーズの変化に伴ったサービスを展開すると予想できるため、今後の年収の伸びしろはまだまだあると言えます。

青山商事の平均年収が高い理由

2017年から2019年にかけての青山商事の売り上げの推移を見てみると、2017年で1896.5億円、2018年で1888.5億円、2019年で1845.7億円でした。

若干下降傾向にはありますが、1800億円以上の売り上げを常に維持していることから安定していると言えます。

主要とするビジネスウェア事業の他にもカード事業やフードサービス事業等様々な事業に携わっているため安定した収益を得ることができ、それが社員の年収にも繋がっていると考えられます。

青山商事が属する青山商事グループとは?

青山商事グループは、ブルーリバース、エム・ディー・エス、青山キャピタル、アスコン、青五等の子会社31社から構成されるグループです。

グループ企業でもビジネスウェア事業、カジュアル事業、カード事業、印刷・メディア事業、雑貨販売事業、総合リペアサービス事業、フードサービス事業等に分かれてそれぞれ事業を展開しています。

青山商事の採用情報

青山商事では、現在新卒採用のみ行われています。

募集要項を詳しく見てみましょう。

新卒採用

青山商事では総合職での採用が行われています。

入社後しばらくは販売職に就き販売基礎について学んだ後、以下の三つのコースの内いずれかを選択することになります。

  • スペシャリストコース
  • 店舗マネジメントコース
  • 企画コース

それぞれのコースに転換できる社内公募制度が用意されているため、自身の希望に合わせてキャリアステージを選択することが可能。

自身の5年後・10年後のキャリアプランや興味のあること等を考えた上で選択するようにしましょう。

選考フローは明らかではありませんが、過去に青山商事の選考を受けた方の口コミを確認すると、グループディスカッションや集団面接、プレゼンテーション等が行われたようです。

過去にはプレゼンテーションで「あなたの考える『優秀な販売員』とは」というテーマが出題されたようです。

プレゼンテーションは約5分間行うことになるため、大きな声で話すよう心がけましょう。

中途採用

残念ながら、現在公式ホームページでは中途採用の募集は行われていませんでした。

転職サイトでも過去の採用情報が見られなかったことから、現時点では青山商事への転職は難しいと言えます。

しかし今後、総合職として採用が行われる可能性もあるため、現職で経験を積みながら採用が行われていないかこまめに確認しておきましょう。

また、新卒採用ページの質問欄では取得を奨励している資格として、販売士検定・カラーコーディネーター検定・ビジネス能力検定・サービス接遇検定等が挙げられていました。

自身のスキルの向上のためにもこれらの資格を取得することで、選考の際にアピールできるかもしれません。

青山商事で求められる人材像

リクナビには青山商事グループが求める人材像として以下の三つが挙げられていました。

  • 事業の多角化に向け、幅広い視野と柔軟性を持つ人材
  • 新たな価値創造に向け、考え抜く力を持つ人材
  • 向上心を持ち、高い目標達成のために挑戦できる人材

また、行動原則として以下の六つが掲げられています。

  • お客様目線
  • 現場主義
  • 品質の追求
  • 当事者意識
  • チャレンジ精神
  • 正々堂々

これらのことから、青山商事では柔軟性・思考力・挑戦心等が必要とされると推測できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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