ノジマの年収【2024年最新版】(2ページ目)

出る杭は伸ばす社風の大手家電量販店!業績が右肩上がりの理由とは?就活生必見の選考ポイントも解説!


ノジマの社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載は見られませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役9名に対して総額2億6900万円で1人あたり2988万円、社内監査役9名に対して総額9600万円で1人あたり1066万円がそれぞれ支給されていました。

このことから、取締役 兼 代表執行役社長の野島廣司氏の報酬は2988万円以上1億円未満であると推測できます。

業績も上昇傾向にあるため、今後の役員の報酬の伸びしろに期待できます。

競合他社とノジマの年収比較

ノジマの競合会社として、上新電機ビックカメラが挙げられます。

それぞれの年収を比較してみると、ノジマは437万円、上新電機は584万円、ビックカメラは466万円と、現時点では競合会社には及びませんでした。

しかし現在、顧客のライフスタイルに合わせた新商品の開発やサービスの拡充に努めているため、今後収益も増加すると共に年収も上昇するかもしれません。

ノジマの平均年収が高い理由

ノジマの売り上げ及び経常利益の推移を見ていきましょう。

売り上げは2017年で2057.4億円、2018年で2189.7億円、2019年で2380.5億円でした。

また経常利益は2017年で128.2億円、2018年で135.1億円、2019年で146.3億円となっており、2017年から2019年にかけて売り上げは約323.1億円、経常利益は約18.1億円それぞれ上昇しました。

2020年にはオリンピックに向けてテレビの買い替え需要が高かったことも業績に影響したと考えられます。

そのため、社員にも還元することができているのでしょう。

ノジマが属するノジマグループとは?

ノジマグループは、ITX、ニフティ、アップビート、ビジネスグランドワークス、シグニ等の子会社24社・関連会社1社から成り立つグループです。

グループ企業では、情報通信サービス事業やコンテンツ事業、携帯電話の販売代理業務、経営支援サービスの提供等、様々な事業・サービスを展開しています。

ノジマの採用情報

ノジマでは、新卒採用及びキャリア採用がそれぞれ行われています。

各募集要項を見ていきましょう。

新卒採用

新卒採用では現在、総合職・専門職の二つで募集を行っており、入社後はそれぞれ以下の職種に就き勤務することになります。

  • 総合職:企画販売コンサルタント
  • 専門職:システムエンジニア、経理財務スタッフ、コールセンター、ロジスティクス

全学部・学科が募集対象となっており、文系・理系関係なく応募することが可能です。

研修制度も充実しているため、専門知識がない方も入社後知識やスキルをつけることができます。

選考は、WEBエントリー→会社説明会参加・一次選考→二次選考(30分の個人面接)→三次選考(適性検査)→四次選考(30分の役員面接)の順で進みます。

事前にエントリーシートを提出する必要はなく、二次選考の際に履歴書の提出が求められるため注意しましょう。

キャリア採用

キャリア採用では、正社員・契約社員それぞれで現在以下の職種の募集が行われています。

  • 総合職
  • 専門職(財務経理スタッフ、システムスタッフ、ロジスティクススタッフ、コールセンタースタッフ)

職種ごとに求められるスキル・経験・学歴等全て異なります。

希望する職種がある場合、キャリア採用ページから募集要項を必ず確認しておきましょう。

選考フローは、正社員・契約社員それぞれで以下の通りです。

  • 正社員:エントリー→書類審査→面接(2回~3回)
  • 契約社員:エントリー→面接(約2回)

また正社員への応募は、専門・短大・4大・大学院を卒業して5年未満の方が対象となるので注意しましょう。

ノジマで求められる人材像

ノジマが求める人材像として、リクナビには「新しいことにもどんどんチャレンジしその経験をその人自身の成長に繋げられる方」を求めているとありました。

また、公式ホームページには以下の六つも挙げられています。

  • 目標達成のために、努力を惜しまない人
  • 誰にも負けたくない、負けず嫌いな人
  • 新しいことへ積極的にチャレンジできる人
  • 若いうちから責任のある仕事に挑戦したい人
  • 自分の変化・成長を喜べる人
  • 独創的なアイデアをだせる人

人財育成方針として「出る杭は伸ばす」を掲げていることからも、ノジマでは粘り強さ・向上心・創造性を持って何事にも果敢に挑戦することのできる人材を求めていると推測できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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