山善の年収【2024年最新版】(2ページ目)

グローバルに活躍する大手専門商社!面接では人柄と一貫性重視?出世するためのポイントとは?


山善の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書によると、代表取締役兼最高経営責任者の長尾雄次氏の報酬は1億900万円でした。

その他の役員に関しては、社内取締役11名に対して総額5億900万円で1人あたり4627万円、社内監査役1名に対して3900万円が支給されていました。

長尾雄次氏の報酬と比較すると、その他役員に対する報酬はあまり高い印象は受けませんが、事業が順調であることから、これから支給額が更に増加すると予想できます。

競合他社と山善の年収比較

山善の競合他社として、ユアサ商事三谷商事が挙げられます。

2社の平均年収を見ると、ユアサ商事は784万円、三谷商事は798万円でした。

山善の平均年収は719万円なので現段階では2社にやや及びませんでしたが、グローバルに事業を展開していることもあり、今後更に平均年収が上がると推察できます。

山善の平均年収が高い理由

山善の売り上げ・経常利益をそれぞれ見ていくと、売り上げは2017年では4074.5億円、2018年では4515.6億円、2019年では4726.1億円でした。

また、経常利益は2017年では109.3億円、2018年では136億円、2019年では164.8億円と、売り上げ・経常利益ともに年々上昇しており、業績は順調。

業績が伸びた分しっかり社員に還元しているため、平均年収も高くなっているのでしょう。

山善の事業内容

主な事業

山善では生産財関連事業として、機械事業、機工事業、グローバル事業、ソリューション事業を主に手掛けています。

生産財関連事業は現在売り上げのうち66.7%を占めており、山善の中核とも言えます。

機械事業

機械事業では、製造・生産現場での課題に対し工作機械等を通してソリューションの提案を行っています。

これまでに各種加工セルや産業用ロボット、レーザー加工機等を提供することで自動化・効率化を図り、コストダウン、生産性の向上を実現してきました。

近年では国内外のトップメーカーと手を組む等、新たな価値の創造に尽力しています。

機工事業

機工事業では、生産現場で必要不可欠とされる梱包・包装機器や切削工具、OA・事務機器等の付帯設備や消耗品を取り扱います。

昨今では購買方法が多様化していることもあり、電子調達プラットフォームの提供も行っています。

海外への展開にも積極的なので、今後更なる事業の拡大が予想できます。

グローバル事業

グローバル事業では、製品販売をはじめとしエンジニアリングサービス等を世界各国で提供しています。

山善は現在16ヵ国に17現地法人、65事業所を保有しており、ショールームも各地に設置。

現地法人では、最先端の工作機械や周辺機器等に触れることができる展示会を行う等、山善の名を世界に広めるため尽力しています。

ソリューション事業

ソリューション事業では、顧客のニーズに合わせソリューションの提案を行っています。

エンジニアリング力や製品をもってして、これまでに工場での加工時間短縮・省スペース化や省人化、自動化を提案し実現してきました。

国内外に活動拠点を広げている顧客に対しては海外拠点と連携する等、山善の持ち得る限りのネットワークを活かし対応しています。

その他の事業

その他にも、山善は消費財関連事業として住建事業及び家庭機器事業も手掛けます。

住建事業では木材加工品・工業製品等の加工製品の調達や住設建材・設備機器等の商品の提案を行っており、近年では住宅の省エネルギー化支援事業も運営。

家庭機器事業でも家電やレジャー用品、防災グッズ等幅広い商品を扱い、時代の変化やニーズに合わせて事業を展開しています。

山善の歴史

ここで、山善の歴史を振り返ってみましょう。

1943 機械工具商を開業

1947 山善工具製販を設立

1955 社名を山善機械器具へ変更

1962 大阪株式市場第二部に上場

1970 東京、大阪株式市場一部に上場

1971 社名を山善へ変更

1973 創業者がモデルとなったテレビドラマ「どてらい男」の放送が始まる

1991 社章を変更

2012 事業部制を導入する

2016 創業70周年を迎える

2019 中小企業の事業承継支援を開始

山善が属する山善グループとは?

山善グループは、ヤマゼンクリエイトやヤマゼンロジスティクス、トラベルトピア等から成り立つグループです。

グループ企業ではセールスプロモーションや物流業、旅行業、企業情報誌・会社ガイド・カタログの制作等を行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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