山崎製パンの年収【2024年最新版】(2ページ目)

気になる役員の年収は?求められる人物像とは?給与システムを徹底解析!


山崎製パンの社長や役員の年収

代表取締役社長の飯島 延浩氏の年収は約1億9600万円、その他の取締役の平均年収は約4150万円、監査役は約2350万円となっています。

社長の年収は2億円に迫る高年収ですが、その他の役員の年収はさほど高いという印象は受けません。

業界の中では高い平均年収だとは言え、もう少し従業員に還元されるようになれば、更に理想的な環境だと言えるでしょう。

競合他社と山崎製パンの年収比較

山崎製パンの競合他社というと、フジパングループ本社や第一屋製パンなどが挙げられます。

最新の有価証券報告書によれば、ジパングループ本社の平均年収は約476.9万円、第一屋製パンの平均年収は約409.6万円となっています。

山崎製パンの平均年収は約558.9万円ですので、同業社と比較すると高い年収であることが分かります。

山崎製パンの平均年収が高い理由

平均年収が高い理由には、順調な売上高の上昇が影響しています。

売上高を見てみると、2015年12月期の1兆271億円から緩やかながらも上昇を続け、2019年12月期には1兆611億円を記録しています。

この背景には、食品事業が前年比よりも約48億円増加したこと、営業利益が約79億円増加したことが関係しており、他の事業にマイナスが生じたとしてもメインである食品事業や営業利益が増加したことで、全体的な売り上げの上昇に繋がっているのです。

また、勤続年数15.4年と従業員の定着率が長いことも、年収の引き上げに影響していると考えられます。

山崎製パンの事業内容

山崎製パンは、食料品業界に属する日本の大手企業です。

主な事業

パン部門

コッペパン製造から始まり、現在では「ロイヤルブレッド」「超芳醇」「ダブルソフト」「ふんわり食パン」「新食感宣言」などの有名な食パンを数多く販売。

欧米の設備や技術を取り入れ、クリームパンやドーナツなどの菓子パン類など、世界の様々なパン商品を製造しています。

和菓子部門

創業の翌年から、きりあん・カステラ・羊羮などの和菓子の製造を始めました。

現在では定番のだんご類、大福などの生菓子類から、焼き菓子・蒸しパン・中華まんなど幅広い製品を製造しています。

洋菓子部門

創業の2年後からクリスマスケーキの製造を開始し、現在まで人気の「まるごとバナナ」や生ケーキ類・シュークリーム・スナックケーキ・ヘビーケーキなど、様々な製品を生み出してきました。

世界各地で視察を行い、常に最新の技術・設備を導入。

自社のチルド物流を取り入れることで、新鮮な状態での商品提供にも力を入れています。

調理パン・米飯・調理麺部門

デイリーヤマザキをはじめとするコンビニエンスストアに、お弁当・おにぎり・サンドイッチなど約100種類もの製品を提供。

製造から販売まで一定の温度管理を行うなど、品質管理にもこだわっています。

また、平成15年にはクールデリカ事業を(株)サンデリカに統合したり、麺類の製造販売を行う大徳食品(株)をグループ会社に迎えるなど、更なる事業の発展に力を入れています。

その他の事業

その他には、メインとなるパン部門、和菓子・洋菓子部門、調理パン・米飯・調理麺部門以外にも、ジャム類やレトルト製品、調理食品、パン用スプレッドなどの製造も行っています。

また、コンビニエンスストアのデイリーヤマザキ、ニューヤマザキデイリーストアを全国に展開。

ナショナル・ブランドメーカーが展開するコンビニエンスストアとして、ヤマザキグループが製造する新鮮な商品が充実させています。

山崎製パンの歴史

山崎製パンの歴史についてご紹介します。

  • 1948年:山崎製パン(株)設立
  • 1966年:東証・大証第1部に株式上場
  • 1970年:ヤマザキ・ナビスコ(株)設立
  • 1981年:海外に進出
  • 1989年:ダブルソフト、食品ヒット大賞「大賞」受賞
  • 1999年:新デイリーヤマザキ誕生
  • 2006年:(株)東ハト子会社化
  • 2008年:(株)不二家を子会社化
  • 2010年:ふんわり食パン、食品ヒット大賞「優秀ヒット賞」受賞
  • 2013年:コンビニエンスストア「デイリーヤマザキ」合併
  • 2016年:ヤマザキ・ナビスコ(株)がヤマザキビスケット(株)に社名変更
  • 2019年:「ルヴァン種によるパンの品質向上」、食品産業技術功労賞受賞

山崎製パンが属するヤマザキグループとは?

ヤマザキグループとは、ヤマザキが中心核となるグループ企業のことです。

所属企業には、菓子屋アイスクリームなどの製造卸売・洋菓子販売チェーン店を展開する不二家、菓子製造販売を行う東ハト、食品添加物(甘味料)の製造・販売を行う日農生研などがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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