双日の年収【2024年最新版】(2ページ目)

競合他社と双日の年収の差は？就職・転職するには何が必要？双日の気になるを徹底調査！

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双日の社長や役員の年収

双日の代表取締役社長の藤本 昌義氏の年収は約1億2000万円、その他の取締役の平均年収は約7700万円、監査役は約3700万円となっています。

大手総合商社の双日としては、役員等の年収は高くないように思います。

社長や役員に高額な報酬を支払うのではなく、従業員にしっかりと還元しようという姿勢が見て取れます。

競合他社と双日の年収比較

大手総合総社である双日の競合他社というと、丸紅や住友商事などが挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、丸紅の平均年収は約1389.3万円、住友商事の平均年収は約 1389.5万円でした。

双日の平均年収が約1139万円なので、競合他社よりは低いという結果になりました。

しかし、商社・卸売業界333社中6位という高い順位にいるため、一般企業と比較すると1100万円を超える高い年収であることも確かです。

双日の平均年収が高い理由

年収が高い理由として、業績の好調さが挙げられます。

資源価格の高騰により石炭・金属事業が増益となったこと、海外での自動車卸売事業では販売台数が増加したことが、収益と利益額のアップに繋がっています。

最新の有価証券報告書によると、売上高2兆5159億9800万円の内、人件費・諸経費を抜いた純利益が368億8300万円となっており、従業員一人あたり1530万円の利益を出しているのです。

業績にるボーナスのアップや福利厚生や各種手当の充実など、しっかりと従業員に還元していることも、平均年収の高さに繋がっています。

双日の事業内容

双日は商社・卸売業界にて、日本だけではなく世界でも活躍している企業です。

主な事業

主な事業としては、自動車事業、航空産業・交通プロジェクト事業、機械・医療インフラ事業、エネルギー・社会インフラ事業、金属・資源事業、化学事業などが挙げられます。

自動車事業では、輸出・現地組立販売、卸売といった中核ビジネスを、需要が見込まれるASEANやロシアなどの国で展開。

航空事業では民間航空機・防衛関連の代理店やリース、エネルギー事業では太陽光・風力発電を主体とした再生可能エネルギーを手がけ、金属・資源事業では市況に左右されにくい新規の安定収益事業の創出に取り組んでいます。

その他の事業

その他には、食の「安心・安全」を提供する食料・アグリビジネス事業、リテール・生活産業、産業基盤・都市開発などがあります。

リテール・生活産業では、飼育から精肉まで畜肉全般に事業を展開しており、生体輸入、北米産冷凍牛肉輸入では国内トップシェアを誇っています。

また、産業基盤・都市開発では総合生活サポート事業として保育所・学童保育所運営事業を開始するなど、働く人・住む人がより良い生活を営めるように総合ライフソリューション・サービスを拡大しています。

近年では大手商社で初めてマグロの養殖産業に参入し、10年もの歳月をかけて2018年には「完全養殖マグロ」を初出荷。

完全養殖マグロの勢力図を変えようとしています。

双日の歴史

双日はニチメン株式会社と日商岩井株式会社の両社が、2004年に合併して誕生した企業です。

• 1862年：大阪に舶来商として岩井文助商店創業。
• 1877年：神戸の洋糖商として鈴木岩治郎がカネ辰・鈴木商店を開業
• 1892年：紡績会社首脳や大阪商人らが日本綿花を設立
• 1928年：元鈴木商店の高畑誠一・永井幸太郎らが「日商」を設立
• 1943年：岩井商店は岩井産業に、日商は日商産業に、日本綿花は日綿實業に改称
• 1953年：日綿實業は輸出入の5％を取扱い総合商社中第一位に
• 1968年：日商と岩井が合併し、「日商岩井」が誕生
• 1978年：米材、南洋材などの全樹種を合わせた輸入実績で第一位に
• 1982年：社名を日綿實業からニチメンに改称
• 2003年：ニチメン・日商岩井ホールディングス設立
• 2004年：双日株式会社設立

双日が属する双日グループとは？

双日グループとは、双日が中心核となる企業の集団です。

中には自動車本部、化学本部、食料・アグリビジネス本部、産業基盤・都市開発本部など、様々なジャンルがあり、日本だけでなく海外にも拠点を構えています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日