グローバルに活躍するエンジニアリング企業！競合会社と比較すると？就活前に知っておくべき求められる人材像とは？
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役5名に対して総額1億1500万円で1人あたり2300万円、社内監査役3名に対して総額3600万円で1人あたり1200万円が支給されていました。
このことから、取締役会長の阿部知久氏の報酬は2300万円以上1億円未満であると考えられます。
今後の役員報酬の伸びしろにまだまだ期待できるでしょう。
東洋エンジニアリングの競合会社として、高田工業所や千代田化工建設が挙げられます。
それぞれの平均年収を見ていくと、東洋エンジニアリングは718万円、高田工業所は498万円、千代田化工建設は895万円でした。
現時点では高田工業所よりも約220万円高く、千代田化工建設には約177万円及ばなかったことが分かります。
現在新規事業も手掛けつつあるため、今後更に年収は上昇していくと考えられます。
東洋エンジニアリングの年収の高さの理由として、突発的な問題が発生しても臨機応変に行動できていることが挙げられるでしょう。
2020年からは新型コロナウイルスの影響も出ているものの、この状況をチャンスと捉え既存事業・新規事業の展開・強化に尽力。
逆境に負けない精神・行動力により収益も確保することができ、社員にも還元することができているのでしょう。
東洋エンジニアリングでは、総合エンジニアリング事業として社会インフラ分野、肥料分野、石油化学・化学分野、エネルギー開発分野の四つの分野でサービスを展開しており、それぞれの分野で各種産業プラントの研究・開発・企画・設計・機器調達等を行っています。
案件のうち約80％は海外のもので、これまでに約60ヶ国でプラントを建設。
帝国石油のガス回収・処理プラント、ブラジル国営石油公社の残渣油流動接触分解装置、パイトン・エナジー社の石炭火力発電所等を手掛けた実績を持ちます。
今後も国内外で活躍の場を広げていくでしょう。
その他にも東洋エンジニアリングでは、現在新たなビジネスとしてIoT分野、環境・省エネ分野、新電力分野等に手を広げつつあります。
IoT分野ではデジタル基盤を介したプラント運営サポートを、環境・省エネ分野では省エネルギー蒸留システムの研究開発を、新電力分野ではバーチャルパワープラント構築実証をそれぞれ開始。
今後これらの事業が確立されることで事業範囲が更に拡大していくと考えられます。
ここで、東洋エンジニアリングのこれまでの歴史を簡単に見てみましょう。
1961 東洋エンジニアリングが設立される
1962 米国Lummus社と業務提携する
1963 インド肥料公社より肥料プラントの受注を受ける
1964 旧ソ連向け尿素プラントの受注を受ける
1980 東京証券取引所第二部に上場する
1982 東京証券取引所第一部に上場する
2011 創業50周年を迎える
2018 永松治夫氏が取締役社長に就任する
東洋エンジニアリンググループは、テック航空サービス、テックビジネスサービス、テックプロジェクトサービス、ティーエイアンドシー等をはじめとした子会社23社・関連会社10社から構成されるグループです。
グループ企業では旅行業、総合人材サービス、各種産業設備の企画・設計、情報処理サービス、経理業務の受託等、様々な事業を展開しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
合わせてチェックされてる年収ランキング
同じエリア(千葉)の年収ランキング上位企業
同じ業界・業種(建設業)の年収ランキング上位企業
表示準備中