東芝プラントシステムの年収【2021年最新版】(2ページ目)

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東芝プラントシステムの社長や役員の年収

2018年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1憶円を超える役員は存在しないとのことでした。

また社内取締役10名に対して総額1憶8000万円で1人あたり1800万円、社内監査役3名に対して総額5100万円で1人あたり1700万円がそれぞれ支給されていました。

業績も右肩上がりであるため、今後の役員の報酬の伸びしろに期待できるでしょう。

競合他社と東芝プラントシステムの年収比較

東芝プラントシステムの競合会社として、高田工業所日揮ホールディングスが挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、東芝プラントシステムは859万円、高田工業所は498万円、日揮ホールディングスは956万円と、日揮ホールディングスにはやや及びませんでした。

しかし、プラントの他にも様々なシステムやソリューションを提供していることから、今後収益が更に増加し、競合を超す年収となることも期待できます。

東芝プラントシステムの平均年収が高い理由

東芝プラントシステムの売り上げ及び経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で1950.4億円、2018年で1969.0億円、2019年で2173.1億円でした。

また経常利益は2017年で183.5億円、2018年で193.6億円、2019年で222.8億円となっています。

2017年から2019年にかけて売り上げは約222.7憶円、経常利益は39.3憶円もそれぞれ上昇しました。

業績が好調である他にも太陽光発電設備等の受注が増加したこと等が影響し、社員の年収も上昇していると推測できます。

東芝プラントシステムの事業内容

主な事業

東芝プラントシステムでは、主に発電システム部門として火力発電設備・原子力事業・マイクロ水力発電設備・電力変電系統設備の四つを手掛けています。

それぞれの事業内容としては以下の通りです。

  • 火力発電設備:国内火力発電・海外火力発電の設計・建設等
  • 原子力事業:国内原子力発電設備の施工計画・現地施工・試験・試運転等
  • マイクロ水力発電設備:マイクロ水力発電設備の開発・設置等
  • 電力変電系統設備:変電所の据付・施工等

現在はITを導入することによって作業効率の向上に尽力。

今後も国内外で事業を展開していくと考えられます。

その他の事業

東芝プラントシステムでは上記の他にも社会・産業システム部門として社会インフラシステム・産業システムに携わっており、それぞれで以下の設備等の施工を行っています。

  • 社会インフラシステム:上下水道設備・官公庁・ビル設備・道路・鉄道・空港設備等の施工
  • 産業システム:製造プラント・太陽光発電・クリーンエネルギー発電(ガスエンジン発電・液体バイオマスエンジン発電・木質バイオマス発電・水素エネルギー発電)等の施工、ICTソリューション(3Dレーザー計測・RFIDソリューション・総合セキュリティシステム・監視制御システム・高速データ収集システム・デジタルサイネージ)の提供

2018年度には国内での受注が特に増加しました。

技術の改善にも取り組んでいるため、今後事業は更に拡大していくと予想できます。

東芝プラントシステムの歴史

ここで、東芝プラントシステムのこれまでについて簡単に振り返っていきましょう。

1938 三興電気が設立される

1959 東芝エンジニアリングが設立される

1978 三興電気が社名を東芝プラント建設に変更する

1983 東京証券取引所第一部に上場する

2004 東芝プラント建設が東芝エンジニアリングを合併し、社名を東芝プラントシステムに変更する

2017 優良工事表彰を2年連続で受賞する

東芝プラントシステムが属する東芝グループとは?

東芝グループは、東芝プラントシステムをはじめとしてアジアエレクトロニクス、東芝アカウンティングサービス、東芝キヤリア等の企業が所属するグループです。

グループ企業では電力システム関連、社会インフラ・産業システム・ITソリューション関連、半導体・部品材料関連等様々な分野でそれぞれ事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年2月1日

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