日鉄ソリューションズの年収【年最新版】(2ページ目)

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日鉄ソリューションズの社長や役員の年収

気になる社長や役員の年収についても調べてみました。

有価証券報告書から、取締役の年収は2955万円、監査役は2000万円、社外取締役・社外監査役は800万円ということが読み取れます。

代表取締役社長の森田宏之氏の年収は公表されていません。

ただし、日鉄ソリューションズの有価証券報告書に報酬総額が1億円以上の者がいないという旨が記載されていること、更に、社長であれば他の役員よりは年収が高いと考えられますので、森田氏の年収は3000万円〜1億円未満と予想されます。

競合他社と日鉄ソリューションズの年収比較

日鉄ソリューションズの競合他社としては、富士通、NTTデータ、伊藤忠テクノソリューションズなどが挙げられます。

それぞれの有価証券報告書を調べると、平均年収は富士通:799万円、NTTデータ:828万円、伊藤忠テクノソリューションズ:871万円という結果でした。

日鉄ソリューションズの年収は835万円ですから、伊藤忠テクノソリューションズには及びません。

しかし一方で、業界最大手の富士通や、業界第2位のNTTデータよりも年収が高いことが分かります。

また、日本人の一般的な平均年収は441万円ですから、日鉄ソリューションズの社員は平均の約2倍近くの給与を貰っていることになります。

・富士通

・NTTデータ

・伊藤忠テクノソリューションズ

日鉄ソリューションズの平均年収が高い理由

では、なぜ日鉄ソリューションズの平均年収は高いのでしょうか?

そもそも、システムインテグレーターの業界の給与は高いことで有名です。

それは、国内のみならず世界的にも需要が高まっている業界だからと言えるでしょう。

日鉄ソリューションズも例外ではなく、システムインテグレーター業界の中で着実に業績を伸ばし続けているため、給与が高いと考えられます。

例えば直近3年間の売上高、2017年:227951(百万円)、2018年:230860(百万円)、2019年:255116(百万円)というデータからも、好調な業績であるということが分かりますね。

日鉄ソリューションズは、こうした業績の結果、社員の高年収が維持できているものと思われます。

日鉄ソリューションズの事業内容

主な事業

情報通信企業(システムインテグレーター)として有名な日鉄ソリューションズですが、具体的にはどのような事業を行っているのでしょうか。

主に、経営や情報システムのコンサル業、情報システムの企画・開発・構築〜その後の運用・管理に至るまでの全般業務、情報システム関連のソフトウェアやハードウェアの開発・製造・販売業、アウトソーシングサービスなどの事業を展開しています。

その他の事業

その他、社会貢献事業として、教育活動に熱心に取り組んでいます。

大学向けには寄付講義を実施、奨学金を提供、東京工業大学・公立はこだて未来大学などには非常勤講師の派遣しています。

中学・高校向けとして「職場体験学習」を受け入れています。

IT業界の基本、システムエンジニアの業務内容、最新のテクノロジーの活用事例などを説明・紹介しているようです。

小学校向けには、プログラミング教育を行っています。

毎年夏休みには小学5・6年生を対象にIT体験教室を実施、その他、日鉄ソリューションズが開発した「ビジュアル・プログラミング・アプリケーション」を使ったプログラミング講座も開催しているそうです。

日鉄ソリューションズの歴史

日鉄ソリューションズのこれまでの沿革について、簡単にまとめてみました。

  • 1986年:新日本製鐵がエレクトロニクス事業部を発足
  • 1988年:新日鉄情報通信システムなどを設立
  • 1991年:米国オラクル社と提携
  • 1994年:ソリューションビジネスを本格的にスタート
  • 1997年:日本オラクル社に出資
  • 2001年:新日本製鐵のエレクトロニクス・情報通信事業部と新日鉄情報通信システムが統合→新日鉄ソリューションズ発足
  • 2002年:東京証券取引所 市場第一部に株式を上場
  • 2012年:親会社の新日本製鐵と住友金属工業が合併→新日鉄住金ソリューションズと改称
  • 2019年:親会社の社名変更→日鉄ソリューションズと改称

親グループである「日本製鉄グループ」の変遷に伴い、様々な形・名称を経てきたことが伺えます。

日鉄ソリューションズが属する日本製鉄グループとは?

日鉄ソリューションズは、日本製鉄と並び、「日本製鉄グループ」の中核企業となっています。

日本製鉄グループは、国内に製鉄、不動産、金融、化学・新素材、エンジニアリング、システムソリューションなどに関連した数多くの企業を有する大企業グループです。

また、アジア、ヨーロッパ、中東・アフリカ、北中南米などを中心に、海外にも多くの関連企業があります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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