業績回復にはこんな努力があった！気になる高年収の理由とは？面接・試験を乗り越えるためには？
代表取締役社長の池田 潤一郎氏、代表取締役副社長の高橋 静夫氏の年収は公開されていませんでしたが、その他の取締役の平均年収は約5400万円、監査役は約3300万円となっています。
2018年3月期の取締役への報酬は前年よりも7400万円増額されており、業績の好調さが伺えます。
業績の改善による純利益などの回復が見られますので、今後の年収増加も濃厚と言えるでしょう。
商船三井の競合他社には、川崎汽船や日本郵船などが挙げられます。
最新の有価証券報告書によると、川崎汽船の平均年収は約831.7万円、日本郵船の平均年収は約958万円となっています。
商船三井の平均年収は約986.2万円ですので、海運企業の中でも非常に高い年収であることが分かります。
海上職の船舶員の手当が充実しており、等級によって30万円〜60万円ほど差はあるようですが、これも平均年収を押し上げる要因の一つと考えられます。
平均年収が高い理由には、 業績の見直しと改善が影響しています。
2015年〜2017年の純利益は損失が続いていましたが、2018年3月期には100億円を超える結果となりました。
減損処理の実行による減価償却費の負担減少、ドライバルク船チャーター料の改善、不採算の船舶の売却、コンテナ船運賃の上昇などが大きく影響していると考えられます。
また、従業員への賃金の差が少なく、若手にも他の企業より多く給与を支給しています。
賃金の差が少ないということは、どの年代も安定した給与が支給されているということなので、それが平均年収が高いという結果に繋がっていると考えられます。
商船三井は約840隻、輸送能力約6,200万トンと世界最大の総合海運企業です。
世界規模で不定期船、各種専用船、油送船、液化天然ガスを運ぶLNG船、自動車船などの海上貨物運送を行っています。
ドライバルク船サービスでは、鉄鉱石や石炭、穀物、セメントなどの輸送を行っており、世界中のあらゆるトレードに対応し、高品質なサービスを提供。
製品輸送サービスでは、自動車や建設機械、工業製品や一般消費財などの輸送を行っています。
邦船3社の事業を統合したことで、世界90カ国以上の広範囲なネットワークを構築し、多様化する輸送ニーズに対応。
東京・横浜・名古屋・大阪・神戸の5ヶ所、海外8ヶ所に自営のコンテナターミナルを設立し、荷役機器の電動化やハイブリッド化を進めることで、安全・安心・高品質なサービスを提供しています。
その他には、130年を超える海運業の経営ノウハウを活かして、客船事業やタグボート事業を展開しています。
客船事業では、ワンナイトクルーズから長期のクルーズまで、様々なプランを提供。
寄港地の特産品を取り入れた極上の料理を提供したり、優美な外観と豪華な内装で、お客様の旅がより極上なものになるよう旅を演出しています。
また、タグボート事業では、大型船舶がより安全に運行できるよう、入出港する船舶の接離岸、狭いエリアでの牽引や誘導、進路警戒、作業などのサポートを行っています。
商船三井の歴史についてご紹介します。
商船三井が中心核となるグループ企業のことです。
所属する企業には、旅行代理店のエムオーツーリスト、港湾運輸事業の大手である宇徳、海運会社のフェリーさんふらわあなどがあります。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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