鉄道電気工事の実績国内トップを誇る総合電気工事会社！働き方改革にも積極的？選考までに準備しておくべきことも徹底的に分析！
2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載は見られませんでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額2億100万円で1人あたり2512万円、社内監査役2名に対して総額1800万円で1人あたり900万円がそれぞれ支給されていました。
このことから、代表取締役社長の土屋忠巳氏の報酬は2512万円以上1億円未満であると考えられます。
近年では、積算業務支援プログラムや無線機昇降金具等の開発に取り組んだことにより作業員の安全性が上がっただけでなく、これまでより更に正確・迅速にサービスを提供できるようになりました。
積極的に営業活動を推進し受注の確保にも努めているため今後も事業活動は更に活発化され、売り上げが拡大すると共に役員の報酬も増加すると考えられます。
日本電設工業の競合会社として、きんでんやトーエネック等が挙げられます。
それぞれの年収を見てみると、日本電設工業は709万円、きんでんは856万円、トーエネックは683万円と、現時点ではきんでんには約147万円程及びませんでした。
しかし今後は「総合電気工事会社」というブランド力を更に高めていくため、各分野での施工にこれまでよりも力を入れて取り組み、競合会社との差別化を図っています。
各部門でのサービスの幅をどんどん広げ業績を伸ばしていくと共に、競合会社との差を徐々に縮めていくと期待できます。
日本電設工業の年収の高さの理由として、鉄道電気工事・一般電気工事・情報通信工事それぞれで充実したサービスを展開し、収益をきちんと確保していることが挙げられます。
2020年時点での部門別完成工事高の割合を確認すると、鉄道電気工事分野は49.2％、一般電気工事分野は32.3％、情報通信工事分野は17.2％でした。
新幹線・地下鉄・モノレール・路面電車・病院・空港等、設立してから年々活躍の場を拡大してきたことが功を成し、鉄道電気工事分野では国内トップの実績を保有。
高い技術力を駆使し丁寧なサービスを提供し続ける姿勢が顧客の信頼を高め、業績や年収の高さに繋がっていると考えられます。
現在は更なる「人間力の向上」にも目を向け企業・社員それぞれの成長を図っていることから、今後も業績は順調に上昇し社員の年収も更に伸びていくと予想できます。
NDKグループは、日本電設工業を中心としてNDK総合サービス、NDKイッツ、NDK設備設計、NDKアールアンドイー等の子会社16社・関連会社5社から構成されるグループです。
グループ企業では、電気機器・材料等の販売、情報システムの企画・開発・運用、電気工事の施工・企画・監理・保守、不動産の賃借・仲介・管理等、様々な事業を手掛けています。
日本電設工業では現在、新卒採用・経験者採用がそれぞれ行われています。
各募集職種や選考について見ていきましょう。
日本電設工業では現在、総合職として以下の職種の募集が行われています。
営業職・事務職では学部・学科による制限は特にありませんが、技術職に関しては電気・電子・通信・情報・機械・建築・土木・物理・生物・化学等の学部・学科に所属する方が募集対象となっているので注意しましょう。
勤務地はどの職種も本店・全国の支店となります。
自身の希望等をきちんと考慮した上で配属先が決定されますが、希望が通らない場合もあるので見知らぬ土地での勤務も可能であるかどうかきちんと考えるようにしましょう。
また社員の方の口コミによると地域手当や住宅手当等の各種手当が非常に手厚いとのことなので、転勤になった場合も安心できます。
選考は、エントリー→会社説明会・エントリーシートの提出→面接・適性検査・一般常識試験の順で行われ、面接回数は2回で、全て個人面接となる予定です。
過去に選考を受けた方の体験談を見ると、適性検査ではクレペリンや作文等がそれぞれ出題されたとのことです。
問題数も多く全て記述式であるようなので、時間配分に気を付けて取り組むようにしましょう。
経験者採用では現在、以下の職種の募集を行っています。
それぞれの職種に応募する上で必要となる資格等も併せて見ていきましょう。
どの職種も応募は随時受け付けているとのことです。
ただし採用人数は若干名とされているため、希望する方は早め早めに応募するようにしましょう。
応募は、経験者エントリー欄からエントリーフォームを記入することで応募できます。
自身の基本情報及び職務経歴を中心に詳しく記入するよう求められるので、予め内容を練り下書きをしておいても良いかもしれません。
応募後は書類選考・小論文・適性検査・面接・健康診断等によって選考が行われます。
履歴書・職務経歴書・健康診断書の提出も同時に求められる他、選考途中で直近の源泉徴収票・給与明細書も必要となるので、必ず用意しておくようにしましょう。
リクナビを見ると、日本電設工業では「コミュニケーション能力と協調性があり、自ら考えて行動できる人」を求めていると記載されていました。
また、「お客様本位の精神で安全・確実な業務の遂行により顧客の信頼を高め、人々の生活や経済を支える社会的に重要なインフラの創造をとおして社会に貢献する」ことを企業理念として掲げており、日本電設3ヶ年経営計画の中には「自ら考え行動する社員の育成 社員一人ひとりが気づき力を磨き、自立的に業務に取り組める人材の育成に注力する」ことも重点実施テーマの一つとして挙げられていました。
これらのことから日本電設工業では、自主性・行動力・思考力・洞察力等があり、技術力の向上等を念頭に置いて自身を磨いていくことのできる人材を求めていると推測できます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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