小糸製作所の年収【2024年最新版】(2ページ目)

自動車用ランプ業界をリードする企業!ボーナス額や職種別年収はいくら?出世は難しい?高額な役員報酬の金額も公開!


小糸製作所の社長や役員の年収

有価証券報告書によると、小糸製作所で報酬が1億円を超える役員は5人でした。

それぞれ、代表取締役会長兼CEOの大嶽 昌宏氏が1億8300万円、代表取締役社長兼COOの三原 弘志氏が1億5400万円、取締役相談役の大嶽 隆司氏が1億800万円、前代表取締役副社長の横矢 雄二氏が1億500万円、現代表取締役副社長の榊原 公一氏が1億円の報酬を得ています。

上記を除く役員の年収は、取締役が約6928万円、監査役が約3600万円、社外役員が約1240万円です。

1億円を超える役員が5人もいることから、いかに高い報酬額であることが分かります。

競合他社と小糸製作所の年収比較

小糸製作所の競合他社には、スタンレー電気ミツバなどが挙げられます。

それぞれの平均年収はスタンレー電気が約654万円、ミツバが約578万円です。

競合他社と小糸製作所の平均年収667万円を比較すると、同程度かやや高いことがうかがえます。

電気機器業界内では、年収ランキングが94位とまずまずな結果ですが、平均より高い位置で安定している企業です。

小糸製作所の平均年収が高い理由

小糸製作所の年収は、ここ数年の平均年収が650万円以上と、やや高い数値で安定しています。

平均年収が高い理由としては、業界のライバルや新規参入が少なく、安定した売上を維持できることが挙げられます。

また平均年齢が42.4歳と高いことも、平均年収を引き上げている理由の一つです。

小糸製作所の事業内容

小糸製作所は自動車照明機器のリーディングカンパニーとして、グローバルに活躍している企業です。

開発から生産までを、自社で一貫して行っています。

主な事業

小糸製作所が手がける主な事業は、自動車照明関連事業です。

LEDヘッドランプの量産化に世界で初めて成功し、現在は業界トップシェアとして、国内外の自動車メーカーにライト製品を提供してます。

製造している主な製品は、LEDヘッドランプ、ディスチャージヘッドランプ、ハロゲンヘッドランプ、フォグランプなどの前照灯・補助灯、LEDリアコンビネーションランプ、サイドターンシグナルランプ(ドアミラー用)、ハイマウントストップランプなどの標識灯・その他灯具です。

その他の事業

その他の事業では、航空機・船舶部品や電子装置・部品などの製造を手がけています。

取り扱っている製品は、機内・機外の照明機器のほか、表示装置、電子機器、油圧機器、機構機器、小型船舶用LED船灯、鉄道・バス用電子方向幕などです。

次世代のライティングテクノロジーの開発にも取組み、常に業界の最先端を走っています。

小糸製作所の歴史

小糸製作所の歴史について、年表形式でご紹介します。

1915年:東京にて小糸源六郎商店を創業、鉄道信号灯用フレネルレンズの生産を開始

1936年:(株)小糸製作所を設立

1949年:東京・大阪の証券取引所で株式上場

1968年:アメリカでシカゴ事務所を開設

1971年:小型船舶用船灯の生産を開始

1974年:自動車用小型電球の生産を開始

1975年:ジェット噴射式ヘッドランプクリーナの生産を開始

1978年:ハロゲンヘッドランプの生産を開始

1979年:異形ヘッドランプの生産を開始

1982年:自動車用ハロゲン電球の生産を開始

1986年:タイ・コイト・カンパニー・リミテッドを設立(タイ国)

1996年:ディスチャージヘッドランプの生産を開始

2003年:世界初「スイブル式AFS(配光可変型ヘッドランプ)」の生産を開始

2004年:世界初「水銀フリーディスチャージヘッドランプ」の生産を開始

2014年:世界初「LED Compact-バイファンクション」の生産を開始

2019年:世界初「ブレードスキャン®ADB(Adaptive Driving Beam)」の生産を開始

2020年:KIホールディングス(株)を吸収合弁

小糸製作所が属する小糸グループとは?

小糸グループは自動車照明器、航空機部品、鉄道車両部品、各種電気機器、計測機器などの製造・販売を手がけるグループ企業です。

小糸製作所を中心に、世界13カ国・33社にて事業を展開しています。

自動車照明機器事業を担当する藤枝オートライティングや、航空機シートの製造を担当するKIホールディングスなどが所属しており、従業員数は全体で24,608人、グループの売上高は約8262億5700万円です。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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