日本ケミコンの年収【2019年最新版】(2ページ目)

世界シェアNo.1を誇る製品多数！グローバルに事業を展開する大手企業！競合会社とも徹底的に比較！

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日本ケミコンの社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載は見られませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役4名に対して総額1億5400万円で1人あたり3850万円、社内監査役2名に対して総額4300万円で1人あたり2150万円が支給されていました。

現在新たな生産体制の構築に取り組み、収益性を更に向上させることを図っているので、いずれ役員の報酬は1憶円を超えると予想できます。

競合他社と日本ケミコンの年収比較

日本ケミコンの競合会社として、ニチコンや村田製作所等が挙げられます。

それぞれの年収を比較すると、日本ケミコンは633万円、ニチコンは601万円、村田製作所は743万円と、現時点では村田製作所には及びませんでした。

しかし2020年時点での海外売上高比率は76％を誇り、世界シェアNo.1を誇る製品も多数展開しているため、今後競合会社との差を徐々に縮めていくと期待できます。

日本ケミコンの平均年収が高い理由

2017年から2019年にかけての日本ケミコンの売り上げ及び経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で1044.5億円、2018年で1185.6億円、2019年で1249.0億円でした。

また経常利益は、2017年で12.3億円、2018年で7.0億円、2019年で28.5億円となっていました。

経常利益が2018年に一度下降しましたが、直近3年間で売り上げは約204.5億円、経常利益は約16.2億円もそれぞれ上昇しました。

業績が好調であるため、社員の年収もそれに伴い高くなっていると言えます。

日本ケミコンが属する日本ケミコングループとは？

日本ケミコングループは、ケミコン東日本マテリアル、KDK販売、ケミコン精機等の子会社23社・関連会社2社から構成されるグループです。

グループ企業ではコンデンサの製造販売をはじめ、アルミ電極箔の製造販売、電子機器及び部品の製造販売等の事業をそれぞれ行っています。

日本ケミコンの採用情報

日本ケミコンでは現在、新卒採用を中心に採用が行われています。

募集職種等について見ていきましょう。

新卒採用

新卒採用では現在、以下の職種の募集を行っています。

• 技術系：基礎研究、開発設計、生産技術開発、分析、品質保証、 技術営業等
• 事務系：営業、管理、人事、経理、貿易、資材等
• 共通：環境、知的財産、システム開発

事務系職種は全学部・学科が募集対象ですが、技術系では電気・電子・通信・情報・機械・化学・材料・物理等の学部・学科に所属する方が対象となるので注意しましょう。

選考フローは、エントリー→会社説明会→面接の順となります。

選考についての詳細はその時々で知らされると予想できるので、こまめにマイページを確認するようにしましょう。

中途採用

日本ケミコンでは現在、転職サイトにて以下の職種の募集が行われています。

• 組込ソフトウェア開発
• 社内SE

どちらの職種でも応募する上で実務経験が必須となり、組込ソフトウェア開発職では英語・中国語のスキルも求められます。

少しずつ勉強をし、自身の能力を客観的に示すことのできる資格等を取得しておくようにしましょう。

また新卒採用情報を参考にすると、今後技術系や事務系で様々な職種の募集が行われると予想できます。

将来的に日本ケミコンへの転職を視野に入れている方は、現職でスキルを磨き応募に備えるようにしましょう。

日本ケミコンで求められる人材像

日本ケミコンが求める人材像を紐解くため、採用方針を確認しておきましょう。

• ものづくりへの情熱：妥協することなく、ものづくりへの挑戦を続ける
• 個性とチャレンジ精神：与えられた仕事をこなすだけでなく、常に前向きな姿勢のあるチャレンジ精神旺盛な人財
• グローバルな人財：広い視野で課題が解決できる資質を持った人財

また、人事制度のキーコンセプトの中に、以下のキーワードが挙げられていました。

• 活力
• 競争心
• 当事者意識・主体性
• プロ意識　等

これらのことから日本ケミコンでは、何事に対しても現状に甘んじることなく向上心を持って取り組み、挑戦し続けることのできる人材を求めていると推測できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日