古野電気の年収【2024年最新版】(2ページ目)

世界シェアトップの舶用電子機器メーカー！世界初を誇る製品も多数保有？三つのキーワードから紐解く求める人材像とは？

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古野電気の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しませんでした。

また社内取締役9名に対して総額2億2800万円で1人あたり2533万円、社内監査役1名に対して2100万円がそれぞれ支給されていました。

業績も順調であるため、今後役員報酬も徐々に伸びていくと予想できます。

競合他社と古野電気の年収比較

古野電気の競合会社として、アイコムや寺崎電気産業等が挙げられます。

競合会社の年収をそれぞれ確認すると、アイコムは563万円、寺崎電気産業は530万円でした。

古野電機の年収は612万円なので、現時点では競合会社よりも年収が高いことが分かります。

各事業を更に拡大するため尽力していることからも、今後競合を更に引き離していくと考えられます。

古野電気の平均年収が高い理由

古野電気の売り上げ及び経常利益の推移を見ると、売り上げは2017年で592.0億円、2018年で551.2億円、2019年で587.8億円でした。

また経常利益は2017年で10.5億円、2018年で14.6億円、2019年で21.5億円となっており、売り上げが2018年度に若干下降してしまいましたが、徐々に回復傾向にあります。

また経常利益はこの3年間で約11億円も上昇しており、収益を確実に確保していると言えます。

そのため、社員の年収にも反映され平均年収が高くなっていると考えて良いでしょう。

古野電気の事業内容

主な事業

古野電気では主に船用事業に携わっており、商船向け事業・漁業向け事業・プレジャーボート向け事業の三つから成り立ちます。

それぞれの事業では以下の製品を展開しています。

• 商船向け事業：船舶用レーダー、船舶自動識別装置、電子海図情報表示システム、衛星通信装置等
• 漁業向け事業：魚群探知機、ソナー、無線通信装置等
• プレジャーボート向け事業：ネットワーク対応航海機器、GPSプロッタ、魚群探知機、オートパイロット等

現在は各事業の更なるグローバル展開を計画。

今後は事業体制を再構築しつつ、新たな製品やソリューションを提供できるよう尽力します。

その他の事業

古野電気ではその他にも産業用事業としてPNT事業、ヘルスケア事業、インフラ維持管理・気象観測システム事業等を展開しており、それぞれで以下の製品やサービスを提供しています。

• PNT事業：GPS（GNSS）受信機、ETC車両管理ソリューション、マルチGNSS基準周波数発生器等
• ヘルスケア事業：生化学自動分析装置、超音波骨密度測定装置等
• インフラ維持管理・気象観測システム事業：気象観測システム、地盤変位観測システム、沿岸モニタリングシステム等

今後は特にヘルスケア事業の需要が伸びると見込めるため、各国の特性やニーズに沿った製品を展開し事業を拡大します。

古野電気の歴史

古野電気のこれまでの歴史を簡単に見てみましょう。

1938　古野電気商会が創業される

1948　世界で初めて魚群探知機の実用化に成功する

1955　古野電気を設立する

1965　世界で初めてネットレコーダーを開発する

1982　大阪証券取引所市場第二部に上場する

1984　大阪証券取引所市場第一部に上場する

1986　世界で初めて海鳥探知機を開発する

1988　世界で初めて小型軽量マリンレーダーを開発する

2005　世界で初めて2周波サーチライトソナーを開発する

2013　東京証券取引所第一部に上場する

古野電気が属するフルノグループとは？

フルノグループは、協立電波サービス、フルノシステムズ、フルノライフベスト、フルノソフテック等をはじめとした子会社32社等から構成されるグループです。

グループ企業では衛星通信サービスの提供、業務用無線LANの提供、コンピュータシステム及びソフトウェアの開発・販売等様々な事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日