大東建託の年収【2024年最新版】(2ページ目)

高年収を維持し続ける秘訣とは?役員の報酬も高額だった!求める人材像とは?


大東建託の社長や役員の年収

前年度まで代表取締役社長だった熊切 直美氏の年収は約4億300万円、代表取締役社長の小林 克満氏は約1億5400万円、常務取締役の2名である川合 秀司氏は約1億6400万円、竹内 啓氏は約1億4200万円、取締役の3名である齊藤 和彦氏は約1億1600万円、内田 寛逸氏は約1億1300万円、中川 健志氏は約1億300万円です。

取締役の平均年収は約1億5600万円となっており、他の企業と比較しても非常に高い報酬です。

社内取締役は9名在籍しており、役員報酬にかかる総金額は相当高額であることが分かりました。

競合他社と大東建託の年収比較

大東建託の競合他社と言えば、清水建設積水ハウスなどが挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、清水建設の平均年収は約1010万円、積水ハウスの平均年収は約818.8万円となっています。

大東建託の平均年収は約870.7万円なので、清水建設のよりは低いものの、建設業界の中でも高い年収であることが分かります。

166社ある建設業界(上場企業)の中でも19位と高い位置におり、業績の好調さから今後の平均年収のアップも期待されます。

大東建託の平均年収が高い理由

平均年収の高さには「賃貸経営受託システム」の実績と好調さが大きく影響しています。

建設事業では営業先が約8万人にも及び、営業マン一人あたりの1ヶ月の受注高は1651万円と驚異的な高さを上げています。

また、不動産事業では全国戸建供給実績ランキング10年連続第1位、賃貸仲介件数8年連続第1位の業績を納め、入居率は97.2%と圧倒的な数字を記録しています。

この他社との圧倒的な差をつける家賃収入こそが、大東建託の平均年収の高さにあらわれているのです。

大東建託の事業内容

大東建託は建設業界においても有名な大手企業の一つです。

主な事業

主な事業は、建設事業と不動産事業の2本柱です。

建設事業では、オーナーが所有する土地の諸条件・周辺環境や入居者のニーズを調査し、目的に合った賃貸事業企画を提案。

徹底した品質管理によって、耐久性の高い、高品質な賃貸建物を提供しています。

不動産事業では専門部署を設け、メディアなどを活用した入居者の募集・斡旋はもちろん、高い入居率確保のため独自の入居者様向けサービスを提供。

更に35年一括借上を行うことで、長期的な安定経営を実現しています。

その他の事業

その他の事業としては、太陽光発電事業、LPガス供給事業、大切な家財の補償や損害補償を提供する総合保険の販売、契約時金等の短期融資や提携ローンの取扱い、デイサービスなど地域に密着した介護事業、保育所事業の運営により、人々の生活を支えています。

マレーシアの首都に高級ホテル「ル・メリディアン・クアラルンプール」「ヒルトン クアラルンプール」を保有するホテル事業、資産承継や資産管理のサポートを行う不動産投資事業などにも注力しています。

大東建託の歴史

大東建託の歴史についてご紹介します。

  • 1974年:土地の有効活用を目的とした賃貸建物の建築を目的とし、名古屋市千種区に大東産業(株)を設立
  • 1978年:大東産業(株)から大東建設(株)へ社名変更
  • 1988年:大東建設(株)から大東建託(株)へ社名変更
  • 1989年:名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場
  • 1990年:売上高1,000億円突破
  • 1991年:経常利益200億円突破
  • 1992年:東京証券取引所市場第一部に株式を上場
  • 1996年:(株)トップアンドホメックスの経営権を取得し、ホームセンター事業に参入
  • 1999年:ケアパートナー(株)を設立し、在宅介護事業へ進出
  • 2004年:賃貸仲介事業のブランド「いい部屋ネット」を発表
  • 2005年:障害者雇用促進を目的として、大東コーポレートサービス(株)を設立
  • 2011年:ハウスコム(株)が大阪証券取引所JASDAQ市場(スタンダード)に上場
  • 2015年:医療・介護分野の「(株)ソラスト」の株式取得
  • 2017年:株式会社ガスパル 都市ガス事業に参入
  • 2019年:国際的な環境イニシアチブ「RE100」に加盟。国際的な環境イニシアチブ「SBT」の認定取得

大東建託が属する大東建託グループとは?

大東建託グループとは、大東建託が中心核となるグループ企業のことです。

所属企業には、連帯保証人探しや入居手続きをサポートするハウスリーブ株式会社、賃貸住宅への電力等のエネルギー販売を行う大東エナジー株式会社、賃貸物件の仲介業務を行うハウスコム株式会社などがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

SNSシェア用テキスト

表示準備中