三井海洋開発の年収【2022年最新版】(2ページ目)

海洋石油・ガス開発業界のリーディングカンパニー!出世後の報酬は1000万円以上!?競合会社と比較すると?


三井海洋開発の社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役4名に対して総額1億8600万円で1人あたり4650万円、社内監査役1名に対して3300万円が支給されていました。

このことから、代表取締役社長兼CEOの金森健氏の報酬は4650万円以上1憶円未満であると推測できます。

新型コロナウイルスの影響を受けているものの事業を拡大するため尽力していることから、役員の報酬が1憶円を超える日は近いと考えられます。

競合他社と三井海洋開発の年収比較

三井海洋開発の競合会社として、三菱化工機住友重機械工業が挙げられます。

競合の年収を見てみると、三菱化工機は714万円、住友重機械工業は785万円でした。

三井海洋開発の平均年収は913万円なので、現時点では競合よりも年収が高いことが分かりました。

機械業界の平均年収632.0万円と比較しても約280.8万円も高く、高水準であると言えます。

今後も安定した収益を得ることで、年収を更に伸ばしていくと予想できます。

三井海洋開発の平均年収が高い理由

2017年から2019年にかけての三井海洋開発の売り上げの推移を見てみると、2017年で793.8億円、2018年で1063.9億円、2019年で2224.0億円となっていました。

直近3年間で約1430.2億円も上昇しており、特に2019年には売り上げが急上昇していることが分かります。

海洋油田の開発プロジェクトの受注も増加傾向にあるため売り上げが伸び、その結果年収も高くなっていると考えられます。

三井海洋開発が属する三井グループとは?

三井グループは、三井海洋開発をはじめとして三井倉庫、日本製紙、三井化学、三井不動産等が所属するグループです。

グループ企業では、洋紙・板紙・家庭紙等の生産、倉庫業・港湾運送業、ヘルスケア事業等、様々な事業に携わっています。

三井海洋開発の採用情報

ここでは、三井海洋開発の新卒採用情報・キャリア採用情報を見ていきます。

それぞれの募集職種や選考について確認していきましょう。

新卒採用

新卒採用では例年、技術系総合職・事務系総合職で募集を行っており、入社後はそれぞれ以下の業務に取り組むことになります。

  • 技術系総合職:PSO等の設計、新規プロジェクトの入札書類の作成、プロジェクトマネジメント、研究・開発等
  • 事務系総合職:営業・事業戦略立案、営業・受注活動、建造プロジェクトへの参加、チャーター事業の管理等

勤務地は原則として東京となりますが、北米・シンガポール・ブラジル等をはじめとした諸外国での勤務の可能性もあるため注意しましょう。

選考は、エントリー→会社説明会→書類選考→面接(約3回)の順で行われます。

選考の段階での提出書類は履歴書(エントリーシート)のみとなりますが、内定後には卒業見込証明書・成績証明書・健康診断書・TOEICスコアの提出がそれぞれ求められます。

内々定後も語学の勉強を継続して行い、TOEICで高得点を取得しておくと入社後の業務で役立てられるかもしれません。

キャリア採用

キャリア採用では現在プロジェクト・マネージャー/プロジェクト・エンジニアの募集が行われており、入社後は浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備の設計やプロジェクトマネジメントを行うことになります。

応募する上で、英語での交渉や英文レポートの作成ができる程度の英語力が必須となり、海外での職務経験があれば尚望ましいとされています。

高い英語力や海外経験が求められているため、これらを裏付ける資格や経験があれば積極的にアピールしましょう。

応募は、履歴書・職務経歴書・TOEICスコア等の証明書をキャリア採用担当まで郵送することで応募できます。

履歴書は市販のものでも問題ないとのことなので、丁寧に作成するようにしましょう。

三井海洋開発で求められる人材像

採用ページには、三井海洋開発では「モノづくりを愛しオーナーシップを持つ人」を求めるとあり、以下のようにも記載されていました。

  • 小さいころから機械や乗り物を作るのが好きだった人
  • 大きい設備を見るとワクワクしてしまう人
  • 自分で責任を持ちながらリーダーシップをとって、実際にアクションを起こすこと

これらのことから、三井海洋開発では創造性・リーダーシップ・行動力を持つモノづくりが好きな方を求めていると考えられます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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