みずほフィナンシャルグループの年収【2024年最新版】

上場企業の約7割と取引あり!グローバルにサービスを展開する大手企業!求める人材像として挙げられた「みずほらしくない人」とは?


みずほフィナンシャルグループの平均年収

みずほフィナンシャルグループの平均年収は、2024年は911.1万円で前期に比べて下降傾向でした。銀行業界内では13位の平均年収です。銀行持株会社であるみずほフィナンシャルグループは、堅実で、仲間意識の強い社風を持っています。メガバンクなので規模の大きな仕事に携わることができ、多くの経験を重ねることができるでしょう。ワークライフバランスは優れており、仕事とプライベートのメリハリがつけやすいです。給与はボーナスの比率が高くなっているので、モチベーションを維持しやすいです。昼食費補助や住宅補助、手厚い退職金など、福利厚生も充分にあります。

みずほフィナンシャルグループの平均年収概要

平均年収: 911.1万円 下降傾向
平均年齢
41.1歳
平均勤続年数
16.9年
従業員数
1,664人

みずほフィナンシャルグループの平均年収推移

平均年収推移(みずほフィナンシャルグループと上場企業平均)

みずほフィナンシャルグループの平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると75.7万円減少しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は961.1万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

みずほフィナンシャルグループの平均年収推移(2015年〜2019年)

みずほフィナンシャルグループの平均年収 年収
2019年 911万円
2018年 987万円
2017年 990万円
2016年 970万円
2015年 948万円

業界内やエリア内でのみずほフィナンシャルグループのランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
169位
3737社
全国の上場企業の平均年収より298.6万円高い

全国の平均年収より478.9万円高い
みずほフィナンシャルグループの平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
911.1万 612.5万 432.2万

みずほフィナンシャルグループの平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると298.6万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると478.9万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中169位と高い順位となります。

銀行業界内での比較

業界内順位
13位
87社
銀行業界の平均年収より220.2万円高い
みずほフィナンシャルグループの平均年収 銀行業界の平均年収
911.1万 690.9万

みずほフィナンシャルグループが属する銀行業界の上場企業の平均年収は690.9万円です。 そのため、みずほフィナンシャルグループの年収は業界平均と比べて220.2万円高く、業界内順位を見ると87社中13位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
133位
1979社
東京都の平均年収より263.9万円高い
みずほフィナンシャルグループの平均年収 東京都の平均年収
911.1万 647.2万

みずほフィナンシャルグループの所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、みずほフィナンシャルグループの年収はエリア平均と比べて263.9万円高く、エリア内順位を見ると1979社中133位と高い順位となります。

みずほフィナンシャルグループではボーナスはどれくらい貰える?

みずほフィナンシャルグループでは年2回ボーナスが支給されます。

平均支給額は約150万円~380万円で、景気にもあまり左右されないので安定した額が貰えると言えるでしょう。

みずほフィナンシャルグループの職種別の年収

みずほフィナンシャルグループの年収を職種別に見ていきましょう。

一般職:約450万円~915万円

技術職:約500万円~895万円

総合職:約800万円~1275万円

みずほフィナンシャルグループの平均年収は911万円なので、技術職では平均年収にはやや届きませんでした。

しかし年功序列制であるため、長く勤めることで大幅なベースアップが狙えるでしょう。

みずほフィナンシャルグループでは出世するとどれくらいの年収が貰える?

みずほフィナンシャルグループで出世した場合の年収も併せて見てみましょう。

係長クラス:約905万円~1065万円

課長クラス:約1190万円~1430万円

部長クラス:約1460万円~1790万円

みずほフィナンシャルグループで出世する社員の特徴としては、あらゆる業務をこなしたいという意欲があるということが挙げられます。

自身の許容量を超えない範囲で積極的に業務に取り組むことで、キャリアアップが目指せるでしょう。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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