日本電信電話の平均年収は、2024年で前期に比べて上昇傾向の911.4万円です。情報・通信業界内では21位の平均年収でした。NTTという名で広く知られる日本電信電話は、電話やインターネットをはじめとした通信サービスを提供している企業です。通信技術やマルウェア対策などの研究を行う研究所も有しており、その規模・技術力は世界的にも誇れるほどのものとなっています。故に自身の論文が世界的に評価されることもあり、著しいスキルアップを可能とする環境ができています。オフィスも綺麗で、デスクにアロマオイルが施されているなど、社員が心地よく働ける環境が作られています。
平均年収推移（日本電信電話と上場企業平均）
日本電信電話の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると5.9万円増加しています。
上述のように、過去5年間の平均年収は896.0万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。
| 日本電信電話の平均年収 | 年収 |
|---|---|
| 2019年 | 911万円 |
| 2018年 | 905万円 |
| 2017年 | 895万円 |
| 2016年 | 889万円 |
| 2015年 | 880万円 |
| 日本電信電話の平均年収 | 上場企業の平均年収 | 全国の平均年収 |
|---|---|---|
| 911.4万 | 612.5万 | 432.2万 |
日本電信電話の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると298.9万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると479.2万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)
上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中168位と高い順位となります。
| 日本電信電話の平均年収 | 情報・通信業界の平均年収 |
|---|---|
| 911.4万 | 613.7万 |
日本電信電話が属する情報・通信業界の上場企業の平均年収は613.7万円です。 そのため、日本電信電話の年収は業界平均と比べて297.7万円高く、業界内順位を見ると469社中21位と高い順位となります。
| 日本電信電話の平均年収 | 東京都の平均年収 |
|---|---|
| 911.4万 | 647.2万 |
日本電信電話の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日本電信電話の年収はエリア平均と比べて264.2万円高く、エリア内順位を見ると1979社中132位と高い順位となります。
従業員数推移（日本電信電話と上場企業平均）
| 日本電信電話 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 2,562人 | 1,035人 |
| 2018年 | 2,644人 | 1,071人 |
| 2017年 | 2,709人 | 1,042人 |
| 2016年 | 2,763人 | 1,055人 |
| 2015年 | 2,835人 | 1,055人 |
日本電信電話の従業員数は2019年で2,562人と、1年前と比べて82人の減少となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次に日本電信電話と同じ情報・通信業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が570人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移（日本電信電話と上場企業平均）
| 日本電信電話 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 41.3歳 | 41歳 |
| 2018年 | 41.3歳 | 41歳 |
| 2017年 | 41.2歳 | 40歳 |
| 2016年 | 41.0歳 | 40歳 |
| 2015年 | 40.6歳 | 40歳 |
日本電信電話の平均年齢は2019年で41.3歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。
平均年齢を同じ情報・通信業界内で比較してみました。業界平均が38歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。
平均勤続年数推移（日本電信電話と上場企業平均）
| 日本電信電話 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 16.8年 | 12年 |
| 2018年 | 16.8年 | 13年 |
| 2017年 | 16.8年 | 13年 |
| 2016年 | 16.7年 | 13年 |
| 2015年 | 16.3年 | 13年 |
日本電信電話の平均勤続年数は2019年で16.8年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ情報・通信業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が7.7年のため、業界内で見ても長い水準となります。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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